ワタミ（7522）の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2009年3月31日: 4億2500万
2010年3月31日 -19.06%: 3億4400万
2010年12月31日 -18.6%: 2億8000万
2011年3月31日 -18.93%: 2億2700万
2011年6月30日 +7.05%: 2億4300万
2011年9月30日 -1.65%: 2億3900万
2011年12月31日 -13.39%: 2億700万
2012年3月31日 +0.48%: 2億800万
2012年6月30日 +12.02%: 2億3300万
2012年9月30日 +39.91%: 3億2600万
2012年12月31日 -30.98%: 2億2500万
2013年3月31日 +18.22%: 2億6600万
2013年6月30日 +8.27%: 2億8800万
2013年9月30日 +6.94%: 3億800万
2013年12月31日 -34.42%: 2億200万
2014年3月31日 +32.18%: 2億6700万
2014年6月30日 +6.74%: 2億8500万
2014年9月30日 -2.11%: 2億7900万
2014年12月31日 -30.11%: 1億9500万
2015年3月31日 -16.92%: 1億6200万
2015年6月30日 +24.07%: 2億100万
2015年9月30日 +13.43%: 2億2800万
2015年12月31日 -70.61%: 6700万
2016年3月31日 +64.18%: 1億1000万
2016年6月30日 +65.45%: 1億8200万
2016年9月30日 -30.77%: 1億2600万
2016年12月31日 -44.44%: 7000万
2017年3月31日 +75.71%: 1億2300万
2017年6月30日 +17.89%: 1億4500万
2017年9月30日 +8.28%: 1億5700万
2017年12月31日 +42.68%: 2億2400万
2018年3月31日 +12.5%: 2億5200万
2018年6月30日 -12.3%: 2億2100万
2018年9月30日 -5.88%: 2億800万
2018年12月31日 +7.21%: 2億2300万
2019年3月31日 -20.63%: 1億7700万
2019年6月30日 -5.65%: 1億6700万
2019年9月30日 -49.7%: 8400万
2019年12月31日 +107.14%: 1億7400万
2020年3月31日 -2.87%: 1億6900万
2020年6月30日 -8.28%: 1億5500万
2020年9月30日 -34.19%: 1億200万
2020年12月31日 -50%: 5100万
2021年3月31日 -23.53%: 3900万
2021年6月30日 +69.23%: 6600万
2021年9月30日 +89.39%: 1億2500万
2021年12月31日 +70.4%: 2億1300万
2022年3月31日 +61.5%: 3億4400万
2022年6月30日 +4.65%: 3億6000万
2022年9月30日 +12.22%: 4億400万
2022年12月31日 -1.98%: 3億9600万
2023年3月31日 +13.38%: 4億4900万
2023年6月30日 -1.56%: 4億4200万
2023年9月30日 +2.04%: 4億5100万
2023年12月31日 +6.87%: 4億8200万
2024年3月31日 +23.86%: 5億9700万
2024年6月30日 -7.2%: 5億5400万
2024年9月30日 +12.64%: 6億2400万
2024年12月31日 +4.17%: 6億5000万
2025年3月31日 -6.62%: 6億700万
2025年9月30日 -39.54%: 3億6700万
2025年12月31日 -23.16%: 2億8200万

個別

2016年3月31日: 1億
2017年3月31日 +11%: 1億1100万
2018年3月31日 +100.9%: 2億2300万
2019年3月31日 -34.98%: 1億4500万
2020年3月31日 ±0%: 1億4500万
2021年3月31日 -84.83%: 2200万
2022年3月31日 +999.99%: 3億3400万
2023年3月31日 +30.24%: 4億3500万
2024年3月31日 +34.25%: 5億8400万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 価証券
満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
主として移動平均法による原価法
②デリバティブ
原則として時価法
③棚卸資産
商品、製品、原材料、仕掛品
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
仕掛品のうち肥育牛
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2024/06/24 15:00
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
仕掛品のうち肥育牛
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2024/06/24 15:00
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品、製品、原材料、仕掛品
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
2024/06/24 15:00