7532 パン・パシフィック・インターナショナル HD

7532
2026/03/16
時価
3兆1900億円
PER 予
28.04倍
2010年以降
9.34-37.35倍
(2010-2025年)
PBR
4.57倍
2010年以降
1.19-4.92倍
(2010-2025年)
配当 予
0.85%
ROE 予
16.31%
ROA 予
6.62%
資料
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CSV,JSON

パン・パシフィック・インターナショナル HD(7532)の建物及び構築物(純額)の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年6月30日
454億5200万
2009年6月30日 +9.84%
499億2300万
2010年6月30日 +0.08%
499億6100万
2011年6月30日 +16.2%
580億5600万
2012年6月30日 +3.17%
598億9900万
2013年6月30日 +10.35%
660億9700万
2014年6月30日 +16.61%
770億7800万
2015年6月30日 +24.58%
960億2100万
2016年6月30日 +12.59%
1081億1400万
2017年6月30日 +9.72%
1186億2300万
2018年6月30日 +12.47%
1334億1500万
2019年6月30日 +97.1%
2629億5500万
2020年6月30日 +0.41%
2640億3500万
2021年6月30日 -0.97%
2614億8100万
2022年6月30日 +2.63%
2683億5800万
2023年6月30日 +7.31%
2879億7500万
2024年6月30日 +7.19%
3086億7400万
2025年6月30日 -4.2%
2957億1400万

有報情報

#1 固定資産売却益の注記(連結)
※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2023年7月1日至 2024年6月30日)当連結会計年度(自 2024年7月1日至 2025年6月30日)
建物及び構築物-百万円建物及び構築物179百万円
器具備品0器具備品3
2025/09/25 13:20
#2 固定資産除却損の注記(連結)
※6 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2023年7月1日至 2024年6月30日)当連結会計年度(自 2024年7月1日至 2025年6月30日)
建物及び構築物218百万円建物及び構築物49百万円
器具備品125器具備品104
2025/09/25 13:20
#3 店舗閉鎖損失の注記(連結)
※7 店舗閉鎖損失の内容は次のとおりであります。
前連結会計年度(自 2023年7月1日至 2024年6月30日)当連結会計年度(自 2024年7月1日至 2025年6月30日)
建物及び構築物258百万円建物及び構築物-百万円
器具備品270器具備品-
2025/09/25 13:20
#4 担保に供している資産の注記(連結)
担保に供している資産は、次のとおりであります。
前連結会計年度(2024年6月30日)当連結会計年度(2025年6月30日)
商品及び製品438526
建物及び構築物791742
土地2,2022,190
担保付債務は、次のとおりであります。
2025/09/25 13:20
#5 減損損失に関する注記(連結)
前連結会計年度(自 2023年7月1日 至 2024年6月30日)
場所用途種類減損損失
北海道店舗設備建物及び構築物・工具、器具及び備品731百万円
東北遊休資産建設仮勘定492百万円
関東店舗設備建物及び構築物・工具、器具及び備品531百万円
中部店舗設備建物及び構築物・工具、器具及び備品36百万円
近畿店舗設備建物及び構築物・工具、器具及び備品51百万円
九州店舗設備建物及び構築物・工具、器具及び備品46百万円
アジア店舗設備建物及び構築物・工具、器具及び備品・無形固定資産(その他)3,831百万円
北米店舗設備建物及び構築物・工具、器具及び備品・使用権資産8,448百万円
合計14,165百万円
当社グループは、各店舗又は事業部を基本単位としてグルーピングしております。また、賃貸不動産及び遊休資産については、個々の物件をグルーピングの最小単位としております。
当連結会計年度において、収益性の低下又は営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなる店舗について各資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(建物及び構築物 5,655百万円、工具、器具及び備品 2,075百万円、使用権資産 5,879百万円、無形固定資産(その他)64百万円)として特別損失に計上しました。なお、当該資産グループの回収可能価額は、正味売却価額と使用価値のいずれか高い価額としております。正味売却価額については、不動産鑑定士による鑑定評価額等に基づいて算出しており、使用価値については、将来キャッシュ・フローに基づく使用価値がマイナスであるものは、回収可能価額をゼロとして評価し、それ以外については将来キャッシュ・フローを3.1%で割り引いて算定しております。また、遊休資産については、今後使用見込みがなく、投資額の回収が見込めなくなったため、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(建設仮勘定 492百万円)として特別損失に計上しました。なお、回収可能価額は売却可能性がないことからゼロとして評価しております。
2025/09/25 13:20

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