- 7532
- 2026/11/18
- 時価
- 2兆5799億円
- PER 予
- 22.2倍
- 2010年以降
- 9.34-37.35倍
(2010-2026年) - PBR
- 3.32倍
- 2010年以降
- 1.19-4.92倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.23%
- ROE 予
- 14.95%
- ROA 予
- 6.69%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
パン・パシフィック・インターナショナル HD(7532)の建物及び構築物(純額)の推移 - 通期
連結
- 2008年6月30日
- 454億5200万
- 2009年6月30日 +9.84%
- 499億2300万
- 2010年6月30日 +0.08%
- 499億6100万
- 2011年6月30日 +16.2%
- 580億5600万
- 2012年6月30日 +3.17%
- 598億9900万
- 2013年6月30日 +10.35%
- 660億9700万
- 2014年6月30日 +16.61%
- 770億7800万
- 2015年6月30日 +24.58%
- 960億2100万
- 2016年6月30日 +12.59%
- 1081億1400万
- 2017年6月30日 +9.72%
- 1186億2300万
- 2018年6月30日 +12.47%
- 1334億1500万
- 2019年6月30日 +97.1%
- 2629億5500万
- 2020年6月30日 +0.41%
- 2640億3500万
- 2021年6月30日 -0.97%
- 2614億8100万
- 2022年6月30日 +2.63%
- 2683億5800万
- 2023年6月30日 +7.31%
- 2879億7500万
- 2024年6月30日 +7.19%
- 3086億7400万
- 2025年6月30日 -4.2%
- 2957億1400万
- 2026年6月30日 -0.53%
- 2941億3600万
有報情報
- #1 固定資産売却益の注記(連結)
- ※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2026/09/25 14:07
前連結会計年度(自 2024年7月1日至 2025年6月30日) 当連結会計年度(自 2025年7月1日至 2026年6月30日) 建物及び構築物 179百万円 建物及び構築物 190百万円 器具備品 3 器具備品 22 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2026/09/25 14:07
前連結会計年度(自 2024年7月1日至 2025年6月30日) 当連結会計年度(自 2025年7月1日至 2026年6月30日) 建物及び構築物 49百万円 建物及び構築物 32百万円 器具備品 104 器具備品 130 - #3 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2026/09/25 14:07
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2025年6月30日) 当連結会計年度(2026年6月30日) 商品及び製品 526 491 建物及び構築物 742 195 土地 2,190 1,190
- #4 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2024年7月1日 至 2025年6月30日)2026/09/25 14:07
当社グループは、各店舗又は事業部を基本単位としてグルーピングしております。また、賃貸不動産及び遊休資産については、個々の物件をグルーピングの最小単位としております。場所 用途 種類 減損損失 北海道 店舗設備 建物及び構築物・工具、器具及び備品 546百万円 関東 店舗設備 建物及び構築物・工具、器具及び備品・土地・無形固定資産(その他)・長期前払費用 1,063百万円 中部 店舗設備 建物及び構築物・工具、器具及び備品 138百万円 近畿 店舗設備 建物及び構築物・工具、器具及び備品 736百万円 アジア 店舗設備 建物及び構築物・工具、器具及び備品・無形固定資産(その他) 1,029百万円 北米 店舗設備 建物及び構築物・工具、器具及び備品・有形固定資産(その他)・土地・使用権資産・無形固定資産(その他) 14,955百万円 合計 18,467百万円
当連結会計年度において、収益性の低下又は営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなる店舗について各資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(建物及び構築物 13,060百万円、工具、器具及び備品 2,383百万円、有形固定資産(その他)2百万円、土地 109百万円、使用権資産 1,946百万円、無形固定資産(その他)962百万円、長期前払費用 6百万円)として特別損失に計上しました。なお、当該資産グループの回収可能価額は、正味売却価額と使用価値のいずれか高い価額としております。正味売却価額については、不動産鑑定士による鑑定評価額等に基づいて算出しており、使用価値については、将来キャッシュ・フローに基づく使用価値がマイナスであるものは、回収可能価額をゼロとして評価し、それ以外については将来キャッシュ・フローを5.1%で割り引いて算定しております。