建物(純額)
個別
- 2014年2月28日
- 33億2400万
- 2015年2月28日 +0.42%
- 33億3800万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産2015/05/28 12:50
事業における生産設備(建物及び構築物)等であります。
② リース資産の減価償却の方法 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 定資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く。)
建物(建物附属設備は除く。) 定額法
その他 定率法
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
機械装置及び運搬具 4~10年
工具、器具及び備品 2~20年
無形固定資産(リース資産を除く。)
ソフトウエア(自社利用) 社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
その他 定額法
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/05/28 12:50 - #3 固定資産除却損の注記
- ※4.固定資産除却損の内訳2015/05/28 12:50
前事業年度(自 平成25年3月1日至 平成26年2月28日) 当事業年度(自 平成26年3月1日至 平成27年2月28日) 建物 4百万円 9百万円 機械及び装置 2 1 - #4 固定資産除売却損の注記(連結)
- ※3.固定資産除売却損の内訳2015/05/28 12:50
前連結会計年度(自 平成25年3月1日至 平成26年2月28日) 当連結会計年度(自 平成26年3月1日至 平成27年2月28日) 建物及び構築物除却損 4百万円 9百万円 機械装置及び運搬具除却損 2 1 - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- (1)担保に供している資産2015/05/28 12:50
(2)上記に対応する債務前連結会計年度(平成26年2月28日) 当連結会計年度(平成27年2月28日) 建物 755百万円 714百万円 土地 1,021 1,021
- #6 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増加額の主なものは、次のとおりであります。2015/05/28 12:50
2.「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。(1)建物 惣菜店舗和菓子店舗 7店の新装及び改装33店の新装及び改装 60百万円206百万円 (2)工具、器具及び備品 精肉店舗惣菜店舗 2店の新装及び改装7店の新装及び改装 36百万円78百万円
3.当期首残高及び当期末残高については、取得価額により記載しております。 - #7 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度において当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2015/05/28 12:50
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、主として店舗を基礎とし、また遊休資産については物件単位ごとにグルーピングしております。場所 用途 種類 減損損失(百万円) 東北地区1件関東地区3件中部地区3件関西地区2件中国地区1件 店舗 建物及び構築物 92 工具、器具及び備品 0 その他 0
営業利益が継続してマイナスである店舗は、回収可能価額まで減額し、その差額を減損損失として特別損失に計上しております。なお、路面店舗の回収可能価額は正味売却価額により測定しており、不動産鑑定士による鑑定評価額によっております。 - #8 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (1) 当該資産除去債務の概要2015/05/28 12:50
店舗等の建物の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等であります。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法 - #9 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く。)
建物(建物附属設備は除く。) 定額法
その他 定率法
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2~50年
機械装置及び運搬具 4~10年
工具、器具及び備品 2~20年
② 無形固定資産(リース資産を除く。)
ソフトウエア(自社利用) 社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
その他 定額法
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/05/28 12:50