構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く。)
建物(建物附属設備は除く。) 定額法
その他 定率法(ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2～50年
構築物 7～45年
機械及び装置 2～10年
車両運搬具 4～8年
工具、器具及び備品 2～20年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く。)
ソフトウエア(自社利用) 社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
その他 定額法
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/05/24 11:08

#2 固定資産除却損の注記

※5.固定資産除却損の内訳

	前事業年度(自 2017年3月1日至 2018年2月28日)	当事業年度(自 2018年3月1日至 2019年2月28日)
建物	17百万円	59百万円
構築物	0	-
機械及び装置	0	2

2019/05/24 11:08

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

建物(建物附属設備は除く。) 定額法
その他 定率法(ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)
主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/05/24 11:08