スリーエフ（7544）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2011年5月31日: -3億4500万
2011年8月31日: -4900万
2011年11月30日: -1300万
2012年2月29日 -999.99%: -1億9200万
2012年5月31日: -7600万
2012年8月31日: 4000万
2012年11月30日: -2億5800万
2013年2月28日 -95.74%: -5億500万
2013年5月31日: -6000万
2013年8月31日: 9500万
2013年11月30日: -7500万
2014年2月28日 -999.99%: -11億4900万
2014年5月31日: -5400万
2014年8月31日: 6200万
2014年11月30日 +737.1%: 5億1900万
2015年2月28日 -88.25%: 6100万
2015年5月31日: -1億900万
2015年8月31日: -9100万
2015年11月30日 -384.62%: -4億4100万
2016年2月29日 -476.19%: -25億4100万
2016年5月31日: -2億4400万
2016年8月31日 -106.97%: -5億500万
2016年11月30日: -2億6400万
2017年2月28日 -198.11%: -7億8700万
2017年5月31日: -4億900万
2017年8月31日: 11億8000万
2017年11月30日 +34.32%: 15億8500万
2018年2月28日 -56.97%: 6億8200万
2018年5月31日: -2億7300万
2018年8月31日: -1億8100万
2018年11月30日: -5100万
2019年2月28日 -162.75%: -1億3400万
2019年5月31日: 1億2600万
2019年8月31日 +146.83%: 3億1100万
2019年11月30日 +31.19%: 4億800万
2020年2月29日 +17.89%: 4億8100万
2020年5月31日: -3700万
2020年8月31日: 1億6500万
2020年11月30日 +16.36%: 1億9200万
2021年2月28日 -12.5%: 1億6800万
2021年5月31日 -72.02%: 4700万
2021年8月31日 +200%: 1億4100万
2021年11月30日 +15.6%: 1億6300万
2022年2月28日 -53.99%: 7500万
2022年5月31日: -2500万
2022年8月31日: 4100万
2022年11月30日 +60.98%: 6600万
2023年2月28日: -5500万
2023年5月31日: 9300万
2023年8月31日 +202.15%: 2億8100万
2023年11月30日 +43.77%: 4億400万
2024年2月29日 +33.91%: 5億4100万
2024年5月31日 -66.91%: 1億7900万
2024年8月31日 +117.32%: 3億8900万
2024年11月30日 +30.85%: 5億900万
2025年2月28日 +32.02%: 6億7200万
2025年5月31日 -67.71%: 2億1700万
2025年8月31日 +153%: 5億4900万
2025年11月30日 +31.51%: 7億2200万
2026年2月28日 +22.99%: 8億8800万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2026/05/27 11:15
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2026/05/27 11:15