- 7554
- 2026/08/28
- 時価
- 249億円
- PER 予
- 18.35倍
- 2010年以降
- 赤字-331.23倍
(2010-2026年) - PBR
- 3.22倍
- 2010年以降
- 1.64-23.8倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.25%
- ROE 予
- 17.55%
- ROA 予
- 10.1%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
店舗閉鎖損失引当金
連結
- 2018年3月31日
- 1億4139万
- 2019年3月31日 -58.75%
- 5832万
個別
- 2018年3月31日
- 1億4139万
- 2019年3月31日 -58.75%
- 5832万
有報情報
- #1 引当金の計上基準
- 店舗閉鎖損失引当金
当事業年度中に閉店を決定した店舗の閉店により、今後発生すると見込まれる損失について、合理的に見積られる金額を計上しております。2019/06/25 10:20 - #2 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2019/06/25 10:20
(単位:千円) 貸倒引当金 1,325 7,200 1,325 7,200 店舗閉鎖損失引当金 141,394 40,602 123,672 58,325 転貸損失引当金 ― 48,498 ― 48,498 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- たな卸資産
月別移動平均法に基づく原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
工場(製造・物流部門)の資産は定額法、工場(製造・物流部門)以外の資産は定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)は定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2019/06/25 10:20建物及び構築物 7~38年 機械装置及び運搬具 4~10年 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- たな卸資産の評価基準及び評価方法
月別移動平均法に基づく原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
工場(製造・物流部門)の資産は定額法、工場(製造・物流部門)以外の資産は定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)は定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2019/06/25 10:20建物 7~38年 構築物 7~20年 機械及び装置 4~10年