ポプラ(7601)の建物及び構築物(純額)の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年2月28日
- 17億2829万
- 2010年2月28日 -8.67%
- 15億7848万
- 2010年11月30日 -12.06%
- 13億8806万
- 2011年2月28日 +1.82%
- 14億1335万
- 2011年5月31日 +8.8%
- 15億3774万
- 2011年8月31日 -0.69%
- 15億2715万
- 2011年11月30日 -1.44%
- 15億509万
- 2012年2月29日 -3.37%
- 14億5434万
- 2012年5月31日 -1.3%
- 14億3545万
- 2012年8月31日 +11.52%
- 16億75万
- 2012年11月30日 +2.5%
- 16億4074万
- 2013年2月28日 -4.84%
- 15億6130万
- 2013年5月31日 +7.44%
- 16億7742万
- 2013年8月31日 -0.15%
- 16億7496万
- 2013年11月30日 -17.89%
- 13億7539万
- 2014年2月28日 -15.27%
- 11億6532万
- 2014年5月31日 -4.4%
- 11億1408万
- 2014年8月31日 -0.6%
- 11億735万
- 2014年11月30日 -3.46%
- 10億6899万
- 2015年2月28日 -15.5%
- 9億333万
- 2015年5月31日 +5.47%
- 9億5273万
- 2015年8月31日 -2.45%
- 9億2939万
- 2015年11月30日 -2.57%
- 9億553万
- 2016年2月29日 -3.72%
- 8億7181万
- 2016年5月31日 -3.11%
- 8億4473万
- 2016年8月31日 -6.04%
- 7億9369万
- 2016年11月30日 -32.61%
- 5億3484万
- 2017年2月28日 -7.19%
- 4億9639万
- 2017年5月31日 -3.47%
- 4億7917万
- 2017年8月31日 +0.35%
- 4億8085万
- 2017年11月30日 -4.87%
- 4億5745万
- 2018年2月28日 -2.39%
- 4億4654万
- 2018年5月31日 -2.4%
- 4億3582万
- 2018年8月31日 -4.07%
- 4億1808万
- 2018年11月30日 -2.11%
- 4億925万
- 2019年2月28日 -50.38%
- 2億307万
- 2019年5月31日 -2.67%
- 1億9765万
- 2019年8月31日 -2.14%
- 1億9342万
- 2019年11月30日 +0.3%
- 1億9400万
- 2020年2月29日 -28.46%
- 1億3879万
- 2020年5月31日 +5.31%
- 1億4616万
- 2020年8月31日 +1.01%
- 1億4764万
- 2020年11月30日 -15.49%
- 1億2477万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2025/05/30 13:30
建物及び構築物 15年~38年
機械装置及び運搬具 10年 - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※1 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。2025/05/30 13:30
前連結会計年度(自 2023年3月1日至 2024年2月29日) 当連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 建物及び構築物 3,103千円 19,346千円 土地 133,776 - - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※2 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。2025/05/30 13:30
前連結会計年度(自 2023年3月1日至 2024年2月29日) 当連結会計年度(自 2024年3月1日至 2025年2月28日) 建物及び構築物 0千円 97千円 工具、器具及び備品 6 0 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2023年3月1日 至 2024年2月29日)2025/05/30 13:30
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗を基本単位とするとともに、その他賃貸用資産等については各物件単位で、また、将来の使用が見込まれていない遊休資産等については個々の資産ごとにグルーピングを行っています。また、本社等の共用資産については、共用資産を含むより大きな単位でグルーピングしております。用途 種類 場所 減損損失 店舗 建物及び構築物、工具、器具及び備品 中国 7,442千円 関西 181 関東 550 九州 774
営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループ及び閉店が予想される店舗、また、使用が見込まれない資産につき帳簿価額を回収可能価額まで減額し当該減少額を減損損失(30,894千円)としております。その内訳は下記のとおりです。