	前事業年度(平成26年2月28日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	減損損失累計額相当額	期末残高相当額
工具、器具及び備品	8	2	4	1
ソフトウエア	8	3	2	2
合計	1,871	767	1,005	99

(単位:百万円)

	当事業年度(平成27年2月28日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	減損損失累計額相当額	期末残高相当額

②未経過リース料期末残高相当額等

2015/05/21 10:34

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
但し、平成10年4月1日以降、新規に取得した建物(建物附属設備を除く)及び事業用定期借地権付建物については定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 20～34年
建物附属設備 5～20年
構築物 10～20年
車両運搬具 6年
工具、器具及び備品 5～8年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) 長期前払費用
均等償却しております。
(4) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成21年2月28日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/05/21 10:34