ユナイテッドアローズ(7606)の建物及び構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 74億7700万
- 2009年3月31日 +27.22%
- 95億1200万
- 2010年3月31日 +3.52%
- 98億4700万
- 2011年3月31日 +25.73%
- 123億8100万
- 2012年3月31日 +10.62%
- 136億9600万
- 2013年3月31日 +9.35%
- 149億7700万
- 2014年3月31日 +12.19%
- 168億200万
- 2015年3月31日 +4.98%
- 176億3800万
- 2016年3月31日 +8.24%
- 190億9100万
- 2017年3月31日 +7.84%
- 205億8700万
- 2018年3月31日 +0.86%
- 207億6500万
- 2019年3月31日 +6.74%
- 221億6400万
- 2020年3月31日 +0.92%
- 223億6900万
- 2021年3月31日 -7.29%
- 207億3900万
- 2022年3月31日 -6.62%
- 193億6700万
- 2023年3月31日 -0.4%
- 192億8900万
- 2024年3月31日 -0.57%
- 191億7900万
- 2025年3月31日 +7.58%
- 206億3200万
- 2026年3月31日 +2.48%
- 211億4400万
個別
- 2018年3月31日
- 165億500万
- 2019年3月31日 +7.84%
- 177億9900万
- 2020年3月31日 +2.15%
- 181億8200万
- 2021年3月31日 +2.73%
- 186億7800万
- 2022年3月31日 -7.47%
- 172億8300万
- 2023年3月31日 +1%
- 174億5600万
- 2024年3月31日 +0.01%
- 174億5800万
- 2025年3月31日 +8.01%
- 188億5600万
- 2026年3月31日 +9.61%
- 206億6900万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2026/06/19 10:15
建物及び構築物 3~39年
ロ 無形固定資産 - #2 固定資産除却損の注記(連結)
- ※4 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2026/06/19 10:15
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 建物及び構築物 21百万円 6百万円 工具、器具及び備品 5百万円 5百万円 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- 3 当期増加額の主なものは次のとおりであります。2026/06/19 10:15
4 当期減少額の主なものは次のとおりであります。建物及び構築物 TABAYA United Arrows329百万円、流山物流倉庫221百万円、UA有楽町店242百万円、UA高輪店150百万円 機械及び装置 流山物流倉庫859百万円 工具、器具及び備品 TABAYA United Arrows48百万円、 UA有楽町店43百万円、流山物流倉庫27百万円 UA高輪店21百万円他 ソフトウェア 基幹システム関連3,681百万円他
建物及び構築物 UA有楽町店223百万円、UA池袋店177百万円、BYなんば店81百万円他 工具、器具及び備品 UA有楽町店21百万円、 UA池袋店20百万円、BY船橋店11百万円他 - #4 減損損失に関する注記(連結)
- 当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。2026/06/19 10:15
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として主として店舗を基本単位としてグルーピングしております。営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである資産グループ、市場価額が著しく下落している資産グループ及び移転等により既存の投資回収が困難になった資産グループの帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失(543百万円)として特別損失に計上いたしました。その内訳は建物及び構築物368百万円、工具器具備品112百万円、ソフトウェア4百万円、その他59百万円であります。用途 種類 場所 営業店舗20店舗事務所設備 建物及び構築物ソフトウェアその他 東京都他
なお、回収可能額の算定については使用価値により測定しておりますが、将来キャッシュ・フローがマイナスであるため、回収可能額をゼロとしております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2026/06/19 10:15
建物及び構築物 3~39年
器具備品 2~20年