建物

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)
(2) 無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2014/06/26 9:26

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※2 建物(店舗等内部造作)及び工具器具備品(店舗コンピュータ等)等の除却に伴うものであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物	8,297千円	9,989千円
工具器具備品	224	21

2014/06/26 9:26

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注)建物の当期増加額は、主として移転出店に伴う内部造作であります。

2014/06/26 9:26

#4 減損損失に関する注記（連結）

(1)減損損失を認識した資産グループの概要

用途	種類	場所
店舗	土地及び建物	東京都中央区1店

(2)減損損失の認識に至った経緯
上記資産グループについて、収益性の低下が認められるため、その帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。

2014/06/26 9:26

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法)
② 無形固定資産
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法2014/06/26 9:26