サンオータス（7623）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年7月31日
- -4618万
- 2010年10月31日
- 2883万
- 2011年1月31日 +235.57%
- 9675万
- 2011年4月30日 +31.48%
- 1億2721万
- 2011年7月31日
- -9743万
- 2011年10月31日
- -7415万
- 2012年1月31日
- -6150万
- 2012年4月30日
- 4753万
- 2012年7月31日 -2.56%
- 4631万
- 2012年10月31日 +9.91%
- 5090万
- 2013年1月31日 +33.41%
- 6791万
- 2013年4月30日 +175.38%
- 1億8701万
- 2013年7月31日
- -9312万
- 2013年10月31日
- -4237万
- 2014年1月31日
- 3325万
- 2014年4月30日 +77.16%
- 5891万
- 2014年7月31日
- -1億9559万
- 2014年10月31日 -50.22%
- -2億9383万
- 2015年1月31日 -12.45%
- -3億3040万
- 2015年4月30日 -17.15%
- -3億8705万
- 2015年7月31日
- -4711万
- 2015年10月31日 -200.31%
- -1億4147万
- 2016年1月31日 -72.57%
- -2億4414万
- 2016年4月30日 -59.38%
- -3億8913万
- 2016年7月31日
- -2853万
- 2016年10月31日 -327.8%
- -1億2206万
- 2017年1月31日
- -7437万
- 2017年4月30日 -226.41%
- -2億4276万
- 2017年7月31日
- -8307万
- 2017年10月31日
- -5455万
- 2018年1月31日
- -2103万
- 2018年4月30日
- 3625万
- 2018年7月31日
- -2億268万
- 2018年10月31日 -16.05%
- -2億3521万
- 2019年1月31日
- -9924万
- 2019年4月30日
- -8400万
- 2019年7月31日 -37.03%
- -1億1510万
- 2019年10月31日
- -1億320万
- 2020年1月31日
- 2836万
- 2020年4月30日 +219.08%
- 9049万
- 2020年7月31日
- -5886万
- 2020年10月31日
- 5453万
- 2021年1月31日 +116.81%
- 1億1822万
- 2021年4月30日 +34.43%
- 1億5893万
- 2021年7月31日
- -1104万
- 2021年10月31日
- 1億1791万
- 2022年1月31日 +88.37%
- 2億2212万
- 2022年4月30日 -11.25%
- 1億9712万
- 2022年7月31日 -60.18%
- 7848万
- 2022年10月31日 +143.34%
- 1億9098万
- 2023年1月31日 +26.02%
- 2億4067万
- 2023年4月30日 +11.08%
- 2億6733万
- 2023年7月31日 -84.28%
- 4202万
- 2023年10月31日 +241.3%
- 1億4343万
- 2024年1月31日 +12.04%
- 1億6070万
- 2024年4月30日 +72.33%
- 2億7693万
- 2024年7月31日 -89.32%
- 2956万
- 2024年10月31日 +334.33%
- 1億2842万
- 2025年1月31日 +105.94%
- 2億6448万
- 2025年4月30日 -12.31%
- 2億3193万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額（連結）
- 2025/07/25 14:10
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」 (企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首より適用しております。2025/07/25 14:10
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」 (企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、この会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の四半期連結財務諸表及び連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
