ソフトウエア

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年6月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備並びに構築物については、定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2～60年
機械及び装置 2～12年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が2008年5月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2022/11/14 10:02

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1 当期増加額のうち、主なものは次のとおりであります。

建物	新規出店の新築工事	(6店舗)	163,331千円
リース資産	店舗POSシステム		1,444,642千円
ソフトウエア	軽減税率対応		174,719千円

2 当期減少額のうち、主なものは次のとおりであります。

2022/11/14 10:02

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定額法
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産

2022/11/14 10:02

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産

2022/11/14 10:02

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、当社は1998年6月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備並びに構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 2～60年
機械装置及び運搬具 2～12年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
(所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産)
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が2008年5月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
④ 長期前払費用
定額法2022/11/14 10:02