トップカルチャー（7640）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年1月31日
- 1億3273万
- 2011年4月30日 +141.97%
- 3億2118万
- 2011年7月31日 +19.74%
- 3億8458万
- 2011年10月31日 +18.35%
- 4億5516万
- 2012年1月31日 -71.37%
- 1億3030万
- 2012年4月30日 -59.17%
- 5320万
- 2012年7月31日 +27.12%
- 6763万
- 2012年10月31日 +63.36%
- 1億1048万
- 2013年1月31日 -25.54%
- 8227万
- 2013年4月30日 +159.52%
- 2億1351万
- 2013年7月31日 -19.2%
- 1億7250万
- 2013年10月31日 -29%
- 1億2248万
- 2014年1月31日 -60.73%
- 4810万
- 2014年4月30日 +389.62%
- 2億3552万
- 2014年7月31日 -41.33%
- 1億3818万
- 2014年10月31日
- -5億1560万
- 2015年1月31日
- 1億6037万
- 2015年4月30日 +54.61%
- 2億4795万
- 2015年7月31日 -12.4%
- 2億1719万
- 2015年10月31日 +76.05%
- 3億8237万
- 2016年1月31日 -56.15%
- 1億6767万
- 2016年4月30日 +66.07%
- 2億7844万
- 2016年7月31日 -25.62%
- 2億711万
- 2016年10月31日 +74.65%
- 3億6172万
- 2017年1月31日 -82.18%
- 6444万
- 2017年4月30日 +274.18%
- 2億4113万
- 2017年7月31日 -80.52%
- 4696万
- 2017年10月31日
- -24億3450万
- 2018年1月31日
- 2004万
- 2018年4月30日
- -9億390万
- 2018年7月31日 -55.2%
- -14億283万
- 2018年10月31日
- -13億8652万
- 2019年1月31日
- 3073万
- 2019年4月30日 +85.94%
- 5715万
- 2019年7月31日 -32.59%
- 3852万
- 2019年10月31日 +255.03%
- 1億3678万
- 2020年1月31日 -19.77%
- 1億974万
- 2020年4月30日 +186.61%
- 3億1453万
- 2020年7月31日 +36.9%
- 4億3057万
- 2020年10月31日 -13.31%
- 3億7325万
- 2021年1月31日 -65.74%
- 1億2788万
- 2021年4月30日 +24.74%
- 1億5952万
- 2021年7月31日
- -17億8682万
- 2021年10月31日 -8.44%
- -19億3758万
- 2022年1月31日
- 1億1130万
- 2022年4月30日 -98.09%
- 213万
- 2022年7月31日 +999.99%
- 3043万
- 2022年10月31日
- -2億8654万
- 2023年1月31日
- 883万
- 2023年4月30日
- -2億3210万
- 2023年7月31日 -142.06%
- -5億6182万
- 2023年10月31日 -142.64%
- -13億6322万
- 2024年1月31日
- -5305万
- 2024年4月30日 -303.77%
- -2億1421万
- 2024年7月31日 -79.63%
- -3億8479万
- 2024年10月31日 -87.02%
- -7億1963万
- 2025年1月31日
- -2231万
- 2025年4月30日 -999.99%
- -2億5596万
- 2025年7月31日 -56.4%
- -4億32万
- 2025年10月31日 -79.65%
- -7億1919万
- 2026年1月31日
- 9242万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/01/29 15:31
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用2026/01/29 15:31
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正 会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計期間の期首から適用しております。当該会計方針の変更は遡及適用されますが、該当する事象はなく、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
