K-GOLDインターナショナル(2679)の商品の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
個別
- 2009年1月31日
- 24億4481万
- 2010年1月31日 -23.83%
- 18億6223万
- 2011年1月31日 +30.99%
- 24億3927万
- 2012年1月31日 +109.38%
- 51億746万
- 2013年1月31日 -16.33%
- 42億7344万
- 2014年1月31日 -4.91%
- 40億6380万
- 2015年1月31日 -9.75%
- 36億6761万
- 2016年1月31日 -0.15%
- 36億6207万
有報情報
- #1 たな卸資産の評価基準及び評価方法
- な卸資産の評価基準及び評価方法2016/04/22 10:00
商品
主として移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。 - #2 デリバティブ取引関係、財務諸表(連結)
- ッジ会計が適用されているデリバティブ取引2016/04/22 10:00
商品関連
前事業年度(平成27年1月31日) - #3 ヘッジ会計の方法
- ッジ手段とヘッジ対象2016/04/22 10:00
ヘッジ手段・・・商品先物取引
ヘッジ対象・・・貴金属地金及び商品在庫 - #4 主な資産及び負債の内容(連結)
- 2016/04/22 10:00
(注) 当期発生高には消費税等が含まれております。488,441 8,765,162 8,710,191 543,412 94.1% 21.5
ハ.商品
- #5 事業等のリスク
- (5) 他社との競合について2016/04/22 10:00
ジュエリー専門店は、大手企業のチェーン店から個人店舗まで、多数の競合店舗が存在します。この激しい競争の中で、多様化する顧客ニーズをつかむためには店舗・商品・接客・ブランド等に特徴を持つ事が要求されると考えます。
当社は、家庭に退蔵されている不要な貴金属を現金で買取り、再使用できる物は新品仕上げ加工を実施したうえで「リフレッシュジュエリー」として割安な価格で一般消費者に提供するという、他社にない特徴を有しております。しかし、大手ジュエリーチェーンを含む資金力が豊富な企業が当社に類似した店舗を展開した場合には、当社の業績に影響を及ぼす可能性があります。 - #6 対処すべき課題(連結)
- 外部環境の変化に強い収益体質へと改善するため、不採算店舗の計画的な閉鎖を含めた体質改善に努めます。また、販売におきましては、訪日観光客の誘致を図るとともに、メーカーとのタイアップ販売の強化や、デジタルサイネージを利用した店頭告知の強化および店舗の積極的な改装を実施し、収益基盤の強化に取り組んでまいります。2016/04/22 10:00
(2) 貴金属・ブランド商品買取りチャネルの拡充
店舗への安定した商品供給を目的として、異業種との貴金属・ブランド商品の買取りに関する業務提携を加速させるとともに、オークションによる買取ルートを拡充し、商品の仕入体制を強化してまいります。 - #7 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ②【発行済株式】2016/04/22 10:00
(注) 完全議決権株式であり、権利内容に何ら限定のない当社における標準となる株式であります。また、当社は単元株制度は採用しておりません。種類 事業年度末発行数(株)(平成28年1月31日) 提出日現在発行数(株)(平成28年4月22日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 11,100 11,100 非上場 (注) 計 11,100 11,100 - - - #8 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- ① 流動資産2016/04/22 10:00
当事業年度末における流動資産の残高は5,460,838千円となり、前事業年度末と比べ157,012千円増加いたしました。主な変動は、現金及び預金の増加52,001千円及び売掛金の増加54,971千円、差入保証金の増加92,436千円であります。科目 前事業年度(平成27年1月31日) 当事業年度(平成28年1月31日) 前年同期比増減額 売掛金(千円) 488,441 543,412 54,971 商品(千円) 3,667,612 3,662,077 △5,534 差入保証金(千円) 99,546 191,982 92,436
② 固定資産 - #9 金融商品関係、財務諸表(連結)
- (金融商品関係)2016/04/22 10:00
1.金融商品の状況に関する事項
(1)金融商品に対する取組方針 - #10 関連当事者情報、財務諸表(連結)
- (注) 取引条件及び取引条件の決定方針等2016/04/22 10:00
上記子会社への当社商品の販売については、市場価格を参考に決定しております。
当事業年度(自 平成27年2月1日 至 平成28年1月31日)