- 2678
- 2026/08/26
- 時価
- 1178億円
- PER 予
- 29.39倍
- 2010年以降
- 赤字-428.24倍
(2010-2026年) - PBR
- 2.46倍
- 2010年以降
- 0.79-5.63倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.52%
- ROE 予
- 8.37%
- ROA 予
- 1.74%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記(連結)
- 当第3四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第3四半期連結累計期間に係る減価償却費(のれんを除く無形固定資産に係る償却費を含む。)およびのれんの償却額は、次のとおりであります。2015/03/27 15:22
前第3四半期連結累計期間(自 平成25年5月21日至 平成26年2月20日) 当第3四半期連結累計期間(自 平成26年5月21日至 平成27年2月20日) 減価償却費 2,891百万円 3,001百万円 のれんの償却額 459 482 - #2 新株予約権等の状況(連結)
- 5 新株予約権行使の条件2015/03/27 15:22
(1) 新株予約権者は、平成27年5月期から平成29年5月期までのいずれかの期のEBITDA(当社の有価証券報告書に記載された連結損益計算書における営業利益に、連結キャッシュ・フロー計算書に記載された減価償却費、のれん償却額及びソフトウエア償却費を加算した額をいい、以下同様とする。なお、連結財務諸表を作成していない場合、それぞれ損益計算書及びキャッシュ・フロー計算書とする。)が下記(a)乃至(d)に掲げる各金額を超過した場合、各新株予約権者に割り当てられた新株予約権のうち、それぞれ定められた割合(以下、「行使可能割合」という。)の個数を当該EBITDAの水準を最初に充たした期の有価証券報告書の提出日の翌月1日から権利行使期間の末日までに行使することができる。なお、行使可能な新株予約権の数に1個未満の端数が生じる場合は、これを切り捨てた数とする。
(a) EBITDAが130億円を超過した場合