有価証券報告書-第52期(平成26年5月21日-平成27年5月20日)

2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、建物(附属設備を除く)、大阪DMCの全ての有形固定資産および仙台DMCの機械装置については、定額法を採用しております。)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 ………………………3～43年
機械装置 ………………………5～15年
工具、器具及び備品………………2～20年
その他 ………………………4～45年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数として、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 長期前払費用
定額法