建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

(注) 1 上記の本社は建物を賃借しており、年間賃借料は25,049千円であります。
2 上記金額には、消費税等は含まれておりません。

2015/07/01 15:19

#2 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6～13年
工具、器具及び備品 2～20年

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#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法、ただし、鉱山開発に係る資産については生産高比例法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 4～20年
機械装置及び運搬具 3～15年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定額法を採用しております。
なお、ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
在外連結子会社は、生産高比例法を採用しております。
③ 長期前払費用
在外連結子会社の鉱山開発に係る長期前払費用について、生産高比例法を採用しております。2015/07/01 15:19