商品
個別
- 2016年2月29日
- 366億6100万
- 2016年11月30日 +1.75%
- 373億300万
有報情報
- #1 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ②【発行済株式】2017/01/12 12:25
種類 第3四半期会計期間末現在発行数(株)(平成28年11月30日) 提出日現在発行数(株)(平成29年1月12日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 42,533,000 42,533,000 東京証券取引所名古屋証券取引所各市場第一部 単元株式数100株 計 42,533,000 42,533,000 - - - #2 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当第3四半期累計期間(平成28年3月1日~平成28年11月30日)における靴小売業の経営環境は、子供靴・スポーツシューズの好調、婦人靴の低迷からの回復傾向はあるものの、インバウンド消費の落ち着きに加え、天候不順(相次ぐ台風の接近・上陸、残暑・暖秋)や個人消費の節約ムードなど、依然として厳しい状況が続いています。2017/01/12 12:25
このような環境に対応すべく当社は、「デジタルシフト」「都市シフト」「シニアシフト」「アジアシフト」「地域密着」を事業展開の基本とし、商品の改革・売場の改革・人の改革・コストの改革を進めてまいりました。
商品の改革では、「ヘルス&ウェルネス」をコンセプトに、成長カテゴリーであるスポーツ部門がレディーススポーツを中心に好調な伸長となりました。また、生活節約志向の高まりに対応するため、「価値ある」価格、機能価値の高い商品開発を行ない、メーカー(ナショナルブランド)との共同販促やエクスクルーシブ(独占販売)商品の開発を推進しました。PB開発につきましては、スポーツNBの積極的な拡大によりPB販売構成比は31.7%(前年同期比4.8ポイント減)となりましたが、市場トレンドや消費スタイルの変化へ対応を行い継続的な強化を図っています。