商品
個別
- 2017年2月28日
- 372億7400万
- 2017年5月31日 -0.28%
- 371億7100万
有報情報
- #1 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ②【発行済株式】2017/07/13 9:48
種類 第1四半期会計期間末現在発行数(株)(平成29年5月31日) 提出日現在発行数(株)(平成29年7月13日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 42,533,000 42,533,000 東京証券取引所名古屋証券取引所各市場第一部 単元株式数100株 計 42,533,000 42,533,000 - - - #2 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- このような環境に対応すべく当社は、平成29年度を初年度とする中期3カ年計画をスタートさせるとともに、政策骨子として「商品の改革」「売場の改革」「働き方の改革」の3つを軸とした経営戦略を進めてまいりました。2017/07/13 9:48
とりわけ、最重点施策である「商品の改革」では、MDプロセスの改革による商品力強化、PB(プライベートブランド)商品の再構築とブランディングの強化、オープニングプライスを軸とする新価格体系の構築と高付加価値商品の開発などを重点施策と位置付け、改革に着手しました。商品の改革を推進するため、従来型のMD計画を見直し、婦人靴・紳士靴を中心に在庫数・アイテム数の抜本的削減を行い、価値あるPB商品の導入を図りました。しかしながら、快適性の追求をコンセプトとする機能系PB「ウエルネスライト」の導入の遅れにより、ボリュームゾーン価格帯に商品不足が生じたことや、オープニングプライス商品が客数増加策として成果を上げた反面、客単価の低下を招きました。
売上総利益率につきましては、市場環境に対応した結果、スポーツ靴や子供靴においてNB(ナショナルブランド)商品が好調に推移した反面、PB販売構成比は26.4%(前年同期比5.7ポイント減)となり、売上総利益率は46.3%(同1.1ポイント減)となりました。