商品
連結
- 2019年2月28日
- 381億300万
- 2019年8月31日 -3.97%
- 365億9200万
有報情報
- #1 災害による損失の注記
- ※2.災害による損失は、前第2四半期連結累計期間については西日本豪雨による損失、当第2四半期連結累計期間については令和元年7月豪雨による損失を計上しており、その内訳は次のとおりであります。2019/10/11 9:33
前第2四半期連結累計期間(自 2018年3月1日至 2018年8月31日) 当第2四半期連結累計期間(自 2019年3月1日至 2019年8月31日) 商品廃棄損 71百万円 32百万円 その他 0 - - #2 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ②【発行済株式】2019/10/11 9:33
(注)「提出日現在発行数」欄には、2019年10月1日からこの四半期報告書提出日までの新株予約権の行使により発行された株式数は含まれておりません。種類 第2四半期会計期間末現在発行数(株)(2019年8月31日) 提出日現在発行数(株)(2019年10月11日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 42,554,100 42,554,100 東京証券取引所名古屋証券取引所各市場第一部 単元株式数100株 計 42,554,100 42,554,100 - - - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 2019年4月に株式会社メガスポーツとの共同出資で設立したイオンスポーツ商品調達株式会社は10月から本格稼働しており、スポーツ・子供部門の商品企画力・調達力向上と、お客さまに満足いただける品揃え改革の推進を行ってまいります。2019/10/11 9:33
当第2四半期連結累計期間の業績概要につきましては、スポーツ靴の売上高の増加が婦人靴及び紳士靴の売上高の減少をカバーするまでには至らず、また、7月の冷夏・長雨の影響により夏物シーズン商品が低調であったため、売上高が減少する結果となりました。
売上総利益率につきましては、44.6%(前年同期比2.1ポイント減)となりましたが、これは商品在庫の適正化を目的とした在庫処分の積極的な推進が主な要因であります。 - #4 連結の範囲又は持分法適用の範囲の変更に関する注記(連結)
- 持分法適用の範囲の変更2019/10/11 9:33
第1四半期連結会計期間より、イオンスポーツ商品調達株式会社を新たに設立したため、持分法適用の範囲に含めております。