仕掛品

有報情報

#1 製造原価明細書（連結）

【製造原価明細書】

		前事業年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
当期総製造費用		545,224	100.0
期首仕掛品棚卸高		3,777
期末仕掛品棚卸高		3,104
当期製品製造原価	※2	545,897

当事業年度においては、財務諸表等規則第75条(売上原価の表示方法)第2項に定められた連結財務諸表規則第15条の2第1項に規定するセグメント情報を注記しているため、製造原価明細書の記載を省略しております。
(注)※1 主な内訳は、次のとおりであります。

2017/06/26 15:00

#2 資産の評価基準及び評価方法

価のないもの
移動平均法による原価法を採用しております。
(2) デリバティブの評価基準及び評価方法
デリバティブ 時価法を採用しております。
(3) たな卸資産の評価基準及び評価方法
①製品・仕掛品・原材料(工場)
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
②商品・原材料
一括購入分
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
都度購入分
最終仕入原価法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
③貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。2017/06/26 15:00

#3 重要な資産の評価基準及び評価方法（連結）

価証券
a 満期保有目的の債券
償却原価法(定額法)を採用しております。
b 子会社株式及び関連会社株式
移動平均法による原価法を採用しております。
c その他有価証券
時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
時価のないもの
移動平均法による原価法を採用しております。
② デリバティブの評価基準及び評価方法
デリバティブ 時価法を採用しております。
③ たな卸資産
a 製品・仕掛品・原材料(工場) 総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用
しております。
b 商品・原材料 一括購入分
総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
都度購入分
最終仕入原価法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
c 貯蔵品 最終仕入原価法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。2017/06/26 15:00