円谷フィールズ HD(2767)の電子記録債権の推移 - 全期間
連結
- 2015年9月30日
- 15億9100万
- 2015年12月31日 -26.84%
- 11億6400万
- 2016年3月31日 -1.89%
- 11億4200万
- 2016年6月30日 +8.41%
- 12億3800万
- 2016年9月30日 -61.07%
- 4億8200万
- 2016年12月31日 -65.56%
- 1億6600万
- 2017年3月31日 +999.99%
- 21億800万
- 2017年6月30日 -38.61%
- 12億9400万
- 2017年9月30日 -1.78%
- 12億7100万
- 2017年12月31日 -42.49%
- 7億3100万
- 2018年3月31日 +50.07%
- 10億9700万
- 2018年6月30日 -21.97%
- 8億5600万
- 2018年9月30日 -13.32%
- 7億4200万
- 2018年12月31日 +112.26%
- 15億7500万
- 2019年3月31日 -32.06%
- 10億7000万
- 2019年6月30日 +71.5%
- 18億3500万
- 2019年9月30日 -94.71%
- 9700万
- 2019年12月31日 +518.56%
- 6億
- 2020年3月31日 +81.17%
- 10億8700万
- 2020年6月30日 -31.28%
- 7億4700万
- 2020年9月30日 -92.77%
- 5400万
- 2020年12月31日 +999.99%
- 9億3200万
- 2021年3月31日 -92.81%
- 6700万
- 2021年6月30日 +999.99%
- 16億3700万
- 2021年9月30日 -97.31%
- 4400万
- 2021年12月31日 +999.99%
- 7億2000万
- 2022年3月31日 -1.67%
- 7億800万
- 2022年6月30日 +13.14%
- 8億100万
- 2022年9月30日 +45.94%
- 11億6900万
- 2022年12月31日 +57.14%
- 18億3700万
- 2023年3月31日 +6.53%
- 19億5700万
- 2023年6月30日 -79.56%
- 4億
- 2023年9月30日 +30.75%
- 5億2300万
- 2023年12月31日 +312.81%
- 21億5900万
- 2024年3月31日 +27.1%
- 27億4400万
- 2024年6月30日 +24.31%
- 34億1100万
- 2024年9月30日 -42.45%
- 19億6300万
- 2024年12月31日 +56.34%
- 30億6900万
- 2025年3月31日 +41.48%
- 43億4200万
- 2025年6月30日 -1.04%
- 42億9700万
- 2025年9月30日 -10.96%
- 38億2600万
- 2025年12月31日 +4.76%
- 40億800万
- 2026年3月31日 -60.25%
- 15億9300万
個別
- 2016年3月31日
- 11億4200万
- 2017年3月31日 +84.59%
- 21億800万
- 2018年3月31日 -47.96%
- 10億9700万
- 2019年3月31日 -2.46%
- 10億7000万
- 2020年3月31日 +1.59%
- 10億8700万
- 2021年3月31日 -93.84%
- 6700万
- 2022年3月31日 +956.72%
- 7億800万
有報情報
- #1 期末日満期手形の会計処理(連結)
- なお、前連結会計年度末日が金融機関の休日であったため、次の期末日満期手形が、前連結会計年度末残高に含まれています。2025/06/17 15:30
前連結会計年度(2024年3月31日) 当連結会計年度(2025年3月31日) 受取手形 386 百万円 - 百万円 電子記録債権 1,280 百万円 - 百万円 営業外受取手形 10 百万円 - 百万円 - #2 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- (2) 金融商品の内容およびリスク2025/06/17 15:30
受取手形、売掛金および電子記録債権は通常の営業活動に伴い生じた営業債権であり、顧客の信用リスクに晒されています。投資有価証券は主に純投資目的の株式であり、市場価格の変動リスクに晒されています。貸付金は主に関係会社等に対する貸付であり、貸付先の信用リスクに晒されています。敷金及び保証金は、主に事務所の賃貸借契約による差入保証金であり、賃貸人の信用リスクに晒されています。
支払手形及び買掛金および電子記録債務は通常の営業活動に伴い生じた営業債務であり、全て1年以内に支払期日が到来します。借入金は主に運転資金として必要な資金の調達を目的としたものであり、このうち一部の借入金は金利変動リスクに晒されています。未払法人税等は法人税、住民税および事業税に係る債務であり、全て1年以内に納付期日が到来します。