ソフトウエア

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)は定額法、それ以外については定率法によっております。ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を適用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6～20年
工具、器具及び備品 2～15年
(2)無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法
(3)長期前払費用
定額法2018/10/31 16:23

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成28年6月1日至 平成29年5月31日)	当連結会計年度(自 平成29年6月1日至 平成30年5月31日)
工具、器具及び備品	4百万円	0百万円
ソフトウエア	-百万円	12百万円
撤去費用	0百万円	-百万円

2018/10/31 16:23

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1 当期増加額のうち、主なものは次のとおりであります。

建物
新規店舗開設等によるディスプレイ用の棚等の増加	52百万円
ソフトウエア
システムの改修による増加	55百万円

2 当期減少額のうち、主なものは次のとおりであります。

2018/10/31 16:23

#4 減損損失に関する注記（連結）

① 当社グループは以下の資産グループについて、減損損失を計上しております。

場所	用途	種類	減損損失
愛知県名古屋市	共用資産(遊休資産)	建設仮勘定	11百万円
		ソフトウエア仮勘定	4百万円

② 減損損失の認識に至った経緯
営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである店舗及び退店が決定した店舗のうち、資産グループの固定資産簿価を回収できないと判断した資産グループについて減損損失を認識しております。

2018/10/31 16:23

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産
平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)は定額法、それ以外については定率法によっております。ただし、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を適用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 6～20年
工具、器具及び備品 2～15年
(ロ)無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法
(ハ)長期前払費用
定額法2018/10/31 16:23