ソフトウエア

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)は定額法、それ以外については定率法によっております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を適用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6～20年
工具、器具及び備品 2～15年
(2)無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法
(3)長期前払費用
定額法2019/08/28 14:48

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年6月1日至 2018年5月31日)	当連結会計年度(自 2018年6月1日至 2019年5月31日)
工具、器具及び備品	0百万円	0百万円
ソフトウエア	12百万円	21百万円
計	32百万円	28百万円

2019/08/28 14:48

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1 当期増加額のうち、主なものは次のとおりであります。

建物
新POS導入による増加	102百万円
ソフトウエア
システムの改修による増加	41百万円

2 当期減少額のうち、主なものは次のとおりであります。

ソフトウエア仮勘定
ソフトウエアへの振替による減少	302百万円

3 当期減少額のうち、( )内は内書で減損損失の計上額であります。

2019/08/28 14:48

#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(ロ)無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法
(ハ)長期前払費用

2019/08/28 14:48

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(2)無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法
(3)長期前払費用

2019/08/28 14:48

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産
1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)は定額法、それ以外については定率法によっております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を適用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 6～20年
工具、器具及び備品 2～15年
(ロ)無形固定資産
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)による定額法
(ハ)長期前払費用
定額法2019/08/28 14:48