構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な資産の耐用年数は、次のとおりであります。
建物 2～38年
構築物 8～20年
工具、器具及び備品 2～15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
定額法
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零としております。2018/06/22 11:59

#2 減損損失に関する注記

建物 64百万円
構築物 0百万円
工具、器具及び備品 0百万円

2018/06/22 11:59