- 2782
- 2026/09/04
- 時価
- 3484億円
- PER 予
- 18.7倍
- 2010年以降
- 3.2-49.53倍
(2010-2026年) - PBR
- 3.04倍
- 2010年以降
- 0.44-9.43倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.74%
- ROE 予
- 16.28%
- ROA 予
- 12.03%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 セグメント情報等、財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2019/06/21 11:55
本邦に所在している有形固定資産の金額が貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、財務諸表(連結)
- (2) リース資産の減価償却の方法2019/06/21 11:55
重要な会計方針「3.固定資産の減価償却の方法(3)リース資産」に記載のとおりであります。
2.オペレーティング・リース取引 - #3 事業等のリスク
- また、商品市況、とりわけ原油価格の動向によってプラスチック製品等石油を原材料とする商品を主として、幅広い商品の仕入価格、物流費、光熱費等を通して、当社の経営成績が影響を受ける可能性があります。2019/06/21 11:55
(6)固定資産の減損
当社は「固定資産の減損に係る会計基準」を適用しており、毎期、固定資産の価値を計測しております。したがって、固定資産の価値が下落した場合、減損損失を計上するため、当社の経営成績が影響を受ける可能性があります。 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な資産の耐用年数は、次のとおりであります。
建物 2~38年
構築物 8~20年
工具、器具及び備品 2~15年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
定額法
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零としております。2019/06/21 11:55 - #5 有形固定資産、地域ごとの情報
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2019/06/21 11:55 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2019/06/21 11:55
- #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2019/06/21 11:55
当事業年度の投資活動によるキャッシュ・フローは、前期比35億34百万円支出が増加し、81億34百万円のマイナスとなりました。これは、有価証券の取得30億円及び新規出店や既存店のリニューアルに伴う有形固定資産の取得40億31百万円などにより減少したためであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #8 資産除去債務関係、財務諸表(連結)
- 3.当該資産除去債務の総額の増減2019/06/21 11:55
4.当該資産除去債務の金額の見積りの変更前事業年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 当事業年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日) 期首残高 1,559百万円 1,768百万円 有形固定資産の取得に伴う増加額 224 308 見積りの変更による増加額 - 1,242
当事業年度において、店舗等の不動産賃貸借契約に伴う原状回復義務等として計上していた資産除去債務について、店舗の閉鎖による情報の蓄積が進んだことに伴い、店舗の使用見込期間及び原状回復工事費用に関して見積りの変更を行いました。この見積りの変更による増加額12億42百万円を変更前の資産除去債務残高に加算しております。 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 売価還元法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2019/06/21 11:55
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)