純資産の部合計
連結
- 2007年3月31日
- 26億6269万
- 2008年3月31日 +14.74%
- 30億5514万
- 2009年3月31日 +2.22%
- 31億2290万
- 2010年3月31日 +7.66%
- 33億6204万
- 2011年2月15日 +7.84%
- 36億2572万
- 2012年2月15日 +14.08%
- 41億3617万
- 2013年2月15日 +11.84%
- 46億2606万
- 2014年2月15日 +11.71%
- 51億6795万
- 2015年2月15日 +5.99%
- 54億7773万
- 2016年2月15日 +42.3%
- 77億9500万
個別
- 2007年3月31日
- 26億1630万
- 2008年3月31日 +14.91%
- 30億629万
- 2009年3月31日 +2.47%
- 30億8066万
- 2010年3月31日 +8.29%
- 33億3599万
- 2011年2月15日 +8.03%
- 36億394万
- 2012年2月15日 +14.12%
- 41億1266万
- 2013年2月15日 +12.43%
- 46億2400万
- 2014年2月15日 +11.31%
- 51億4684万
- 2015年2月15日 +6%
- 54億5589万
- 2016年2月15日 +43.7%
- 78億4000万
有報情報
- #1 財務制限条項に関する注記
- 成21年12月30日付のコミットメント契約2016/05/13 14:29
個別貸借対照表及び連結貸借対照表における「純資産の部」の金額を平成21年3月決算期末日(純資産の部合計3,080百万円・3,122百万円)の75%以上に維持することとされております。
また、個別損益計算書及び連結損益計算書上の経常損益につき、2期連続して損失を計上しないこととされております。