有価証券報告書-第33期(平成26年2月16日-平成27年2月15日)
※5 減損損失
前連結会計年度(自 平成25年2月16日 至 平成26年2月15日)
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小の単位として店舗を基本単位とし、遊休資産については物件単位ごとにグルーピングしております。
上記資産グループについては、収益性が著しく低下した店舗の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額6,788千円を減損損失として計上いたしました。
その内訳は次のとおりであります。
なお、資産グループの回収可能価額は正味売却価額により測定しており、正味売却価額は零として評価しております。
当連結会計年度(自 平成26年2月16日 至 平成27年2月15日)
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小の単位として店舗を基本単位とし、遊休資産については物件単位ごとにグルーピングしております。
上記資産グループについては、収益性が著しく低下した店舗の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額13,119千円を減損損失として計上いたしました。
その内訳は次のとおりであります。
なお、資産グループの回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを2.4%で割り引いて算定しております。
前連結会計年度(自 平成25年2月16日 至 平成26年2月15日)
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。
| 地域 | 用途 | 種類 | その他 |
| 北海道 | 2店舗 | 建物等 | ― |
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小の単位として店舗を基本単位とし、遊休資産については物件単位ごとにグルーピングしております。
上記資産グループについては、収益性が著しく低下した店舗の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額6,788千円を減損損失として計上いたしました。
その内訳は次のとおりであります。
| 建物及び構築物 | 6,411千円 |
| 器具備品 | 376千円 |
| 計 | 6,788千円 |
なお、資産グループの回収可能価額は正味売却価額により測定しており、正味売却価額は零として評価しております。
当連結会計年度(自 平成26年2月16日 至 平成27年2月15日)
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上いたしました。
| 地域 | 用途 | 種類 | その他 |
| 北海道 | 1店舗 | 建物等 | ― |
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小の単位として店舗を基本単位とし、遊休資産については物件単位ごとにグルーピングしております。
上記資産グループについては、収益性が著しく低下した店舗の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額13,119千円を減損損失として計上いたしました。
その内訳は次のとおりであります。
| 建物及び構築物 | 13,119千円 |
| 計 | 13,119千円 |
なお、資産グループの回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローを2.4%で割り引いて算定しております。