建物及び構築物（純額）
個別
- 2010年3月31日
- 488億2100万
- 2010年12月31日 +7.69%
- 525億7300万
- 2011年3月31日 -1.45%
- 518億900万
- 2011年6月30日 +0.17%
- 518億9500万
- 2011年9月30日 +0.96%
- 523億9300万
- 2011年12月31日 +2.85%
- 538億8700万
- 2012年3月31日 -1.12%
- 532億8100万
- 2012年6月30日 +1.45%
- 540億5200万
- 2012年9月30日 +2.05%
- 551億6200万
- 2012年12月31日 +4.77%
- 577億9500万
- 2013年3月31日 -0.28%
- 576億3500万
- 2013年6月30日 +1.25%
- 583億5700万
- 2013年9月30日 +1.3%
- 591億1500万
- 2013年12月31日 +2.06%
- 603億3200万
- 2014年3月31日 -1.64%
- 593億4200万
- 2014年6月30日 +1.56%
- 602億6800万
- 2014年9月30日 -0.19%
- 601億5300万
- 2014年12月31日 +3.22%
- 620億9100万
- 2015年3月31日 -0.01%
- 620億8700万
- 2015年6月30日 +2.52%
- 636億5000万
- 2015年9月30日 +5.44%
- 671億1100万
- 2015年12月31日 +6.09%
- 711億9900万
- 2016年3月31日 +0.05%
- 712億3500万
- 2016年6月30日 +0.04%
- 712億6100万
- 2016年9月30日 -0.34%
- 710億2100万
- 2016年12月31日 +2.67%
- 729億1400万
- 2017年3月31日 -1.55%
- 717億8700万
- 2017年6月30日 -0.38%
- 715億1700万
- 2017年9月30日 -0.62%
- 710億7300万
- 2017年12月31日 -0.18%
- 709億4200万
- 2018年3月31日 -0.62%
- 705億400万
- 2018年6月30日 -1.24%
- 696億3200万
- 2018年9月30日 -0.83%
- 690億5100万
- 2018年12月31日 +2.06%
- 704億7200万
- 2019年3月31日 -1.39%
- 694億9300万
- 2019年6月30日 -0.02%
- 694億7800万
- 2019年9月30日 +0.38%
- 697億4000万
- 2019年12月31日 -0.74%
- 692億2700万
- 2020年3月31日 -0.76%
- 687億
- 2020年6月30日 -0.89%
- 680億8800万
- 2020年9月30日 -1.36%
- 671億5900万
- 2020年12月31日 +0.84%
- 677億2200万
- 2021年3月31日 +0.33%
- 679億4800万
- 2021年6月30日 -0.98%
- 672億7900万
- 2021年9月30日 -1.23%
- 664億5300万
- 2021年12月31日 +0.95%
- 670億8300万
- 2022年3月31日 -1.83%
- 658億5300万
- 2022年6月30日 -1.09%
- 651億3300万
- 2022年9月30日 +1.1%
- 658億5200万
- 2022年12月31日 +0.94%
- 664億6900万
- 2023年3月31日 -0.99%
- 658億1400万
- 2023年6月30日 +0.09%
- 658億7100万
- 2023年9月30日 -1.1%
- 651億4500万
- 2023年12月31日 -1.2%
- 643億6600万
- 2024年3月31日 -0.53%
- 640億2500万
- 2024年6月30日 +4.43%
- 668億6200万
- 2024年9月30日 +1.08%
- 675億8400万
- 2024年12月31日 -1.21%
- 667億6300万
- 2025年3月31日 -2.22%
- 652億7900万
- 2025年9月30日 -1.43%
- 643億4300万
- 2025年12月31日 -1.16%
- 635億9800万
有報情報
- #1 減損損失に関する注記
- 営業活動から生じる損益が継続して損失である店舗における帳簿価額を回収可能価額まで減額し、遊休資産・賃貸資産については、土地の時価の著しい下落を考慮し、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上いたしました。2025/06/27 13:54
減損損失額535百万円の内訳は、建物及び構築物411百万円、リース資産(有形固定資産)66百万円、工具、器具及び備品9百万円、土地34百万円、長期前払費用14百万円、その他0百万円であります。
なお、各資産の回収可能価額は、正味売却価額により測定しております。正味売却価額は、不動産鑑定評価額又は固定資産税評価額に合理的に調整を行って算定した額より処分費用見込額を控除して算出しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
