ナフコ(2790)の減価償却費の推移 - 全期間
個別
- 2008年3月31日
- 37億5200万
- 2009年3月31日 +7.6%
- 40億3700万
- 2010年3月31日 +18.85%
- 47億9800万
- 2011年3月31日 +9.21%
- 52億4000万
- 2012年3月31日 +4.75%
- 54億8900万
- 2013年3月31日 +6.25%
- 58億3200万
- 2013年9月30日 -49.09%
- 29億6900万
- 2014年3月31日 +107.07%
- 61億4800万
- 2014年9月30日 -53.74%
- 28億4400万
- 2015年3月31日 +106.79%
- 58億8100万
- 2015年9月30日 -49.53%
- 29億6800万
- 2016年3月31日 +116.58%
- 64億2800万
- 2016年9月30日 -48.85%
- 32億8800万
- 2017年3月31日 +105.2%
- 67億4700万
- 2017年9月30日 -53.56%
- 31億3300万
- 2018年3月31日 +103.83%
- 63億8600万
- 2018年9月30日 -53.6%
- 29億6300万
- 2019年3月31日 +105.6%
- 60億9200万
- 2019年9月30日 -50.76%
- 30億
- 2020年3月31日 +104.17%
- 61億2500万
- 2020年9月30日 -53.89%
- 28億2400万
- 2021年3月31日 +107.54%
- 58億6100万
- 2021年9月30日 -50.71%
- 28億8900万
- 2022年3月31日 +107.37%
- 59億9100万
- 2022年9月30日 -52.25%
- 28億6100万
- 2023年3月31日 +106.12%
- 58億9700万
- 2023年9月30日 -50.84%
- 28億9900万
- 2024年3月31日 +104.1%
- 59億1700万
- 2024年9月30日 -47.61%
- 31億
- 2025年3月31日 +105.42%
- 63億6800万
- 2025年9月30日 -51.63%
- 30億8000万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりであります。2025/06/27 13:54
おおよその割合前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 地代家賃 8,456 百万円 8,408 百万円 減価償却費 5,947 百万円 6,368 百万円
- #2 未適用の会計基準等、財務諸表(連結)
- 企業会計基準委員会において、日本基準を国際的に整合性のあるものとする取組みの一環として、借手の全てのリースについて資産及び負債を認識するリースに関する会計基準の開発に向けて、国際的な会計基準を踏まえた検討が行われ、基本的な方針として、IFRS第16号の単一の会計処理モデルを基礎とするものの、IFRS第16号の全ての定めを採り入れるのではなく、主要な定めのみを採り入れることにより、簡素で利便性が高く、かつ、IFRS第16号の定めを個別財務諸表に用いても、基本的に修正が不要となることを目指したリース会計基準等が公表されました。2025/06/27 13:54
借手の会計処理として、借手のリースの費用配分の方法については、IFRS第16号と同様に、リースがファイナンス・リースであるかオペレーティング・リースであるかにかかわらず、全てのリースについて使用権資産に係る減価償却費及びリース負債に係る利息相当額を計上する単一の会計処理モデルが適用されます。
(2)適用予定日 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2025/06/27 13:54
営業活動により使用した資金は、7億9百万円(前年同期比で98億76百万円の減少)となりました。この主な要因は、減価償却費60億69百万円に対し、棚卸資産の増加額38億17百万円、仕入債務の減少額18億42百万円、未払消費税等の減少額12億2百万円によるものです。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)