大黒天物産(2791)のソフトウエアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年5月31日
- 1834万
- 2009年5月31日 -9.75%
- 1655万
- 2010年5月31日 -43.51%
- 935万
- 2011年5月31日 -32.19%
- 634万
- 2012年5月31日 +750.39%
- 5392万
- 2013年5月31日 +354.35%
- 2億4500万
- 2014年5月31日 -40%
- 1億4700万
- 2015年5月31日 -6.8%
- 1億3700万
- 2016年5月31日 -2.19%
- 1億3400万
- 2017年5月31日 -21.64%
- 1億500万
- 2018年5月31日 -18.1%
- 8600万
- 2019年5月31日 -41.86%
- 5000万
- 2020年5月31日 +396%
- 2億4800万
- 2021年5月31日 -3.23%
- 2億4000万
- 2022年5月31日 +7.08%
- 2億5700万
- 2023年5月31日 +1.17%
- 2億6000万
- 2024年5月31日 -21.15%
- 2億500万
- 2025年5月31日 -29.27%
- 1億4500万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、営業店舗以外の建物(建物附属設備を除く。)は定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
工具、器具及び備品 2~20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
その他の無形固定資産
定額法
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零(残価保証額の取り決めがある場合は当該残価保証額)とする定額法を採用しております。
なお、リース取引開始日が2008年5月31日以前のリース取引については通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2025/08/19 10:46 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ソフトウエア2025/08/19 10:46
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
その他の無形固定資産