BEENOS（3328）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年12月31日
- -5598万
- 2011年3月31日 -180.06%
- -1億5679万
- 2011年6月30日 -46.62%
- -2億2989万
- 2011年9月30日
- -1億237万
- 2011年12月31日
- -4001万
- 2012年3月31日 -325.86%
- -1億7039万
- 2012年6月30日 -17.81%
- -2億74万
- 2012年9月30日 -80.95%
- -3億6326万
- 2012年12月31日
- 6904万
- 2013年3月31日 +72.22%
- 1億1890万
- 2013年6月30日 +161.48%
- 3億1091万
- 2013年9月30日 -7.75%
- 2億8680万
- 2013年12月31日 -97.43%
- 738万
- 2014年3月31日
- -1億853万
- 2014年6月30日 -155.56%
- -2億7737万
- 2014年9月30日 -31.89%
- -3億6583万
- 2014年12月31日
- 5億5192万
- 2015年3月31日 +39.14%
- 7億6793万
- 2015年6月30日 +36.53%
- 10億4849万
- 2015年9月30日 -3.17%
- 10億1523万
- 2015年12月31日 -89.63%
- 1億527万
- 2016年3月31日 +99.54%
- 2億1007万
- 2016年6月30日 +136.08%
- 4億9593万
- 2016年9月30日 +21.47%
- 6億241万
- 2016年12月31日 -60.86%
- 2億3577万
- 2017年3月31日 +79.35%
- 4億2285万
- 2017年6月30日 +26.86%
- 5億3642万
- 2017年9月30日 +165.8%
- 14億2580万
- 2017年12月31日 -95.07%
- 7022万
- 2018年3月31日 +334.73%
- 3億530万
- 2018年6月30日 +72.77%
- 5億2748万
- 2018年9月30日 +56.04%
- 8億2309万
- 2018年12月31日
- -4億2442万
- 2019年3月31日
- -2億1055万
- 2019年6月30日 -82%
- -3億8322万
- 2019年9月30日
- 8億1587万
- 2019年12月31日 +101.13%
- 16億4100万
- 2020年3月31日 -2.16%
- 16億558万
- 2020年6月30日 +10.24%
- 17億6993万
- 2020年9月30日 +1.87%
- 18億301万
- 2020年12月31日 -95.24%
- 8574万
- 2021年3月31日 +999.99%
- 9億8865万
- 2021年6月30日 +27.29%
- 12億5849万
- 2021年9月30日 -23.03%
- 9億6869万
- 2021年12月31日 -86.48%
- 1億3100万
- 2022年3月31日 +435.88%
- 7億200万
- 2022年6月30日 +999.99%
- 111億7400万
- 2022年9月30日 -32.14%
- 75億8300万
- 2022年12月31日
- -48億800万
- 2023年3月31日
- -39億9000万
- 2023年6月30日
- -34億1900万
- 2023年9月30日 -24.98%
- -42億7300万
- 2023年12月31日
- -3億1800万
- 2024年3月31日
- 3億8400万
- 2024年6月30日 +437.5%
- 20億6400万
- 2024年9月30日 -57.36%
- 8億8000万
- 2024年12月31日 -1.93%
- 8億6300万
- 2025年3月31日 +7.07%
- 9億2400万
- 2025年6月30日 +54.65%
- 14億2900万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※1.その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2024/12/20 15:28
- #2 未適用の会計基準等、連結財務諸表（連結）
- ・「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)2024/12/20 15:28
・「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)
・「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
