有価証券報告書-第15期(平成25年10月1日-平成26年9月30日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 3～15年
工具、器具及び備品 5～15年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウェア(社内利用分)
社内における利用見込可能期間(5年以内)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とする定額法によっております。
平成20年9月30日以前に契約をした、リース物件の所有権が借主に移動すると認められるもの以外のファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。