- 3333
- 2026/08/28
- 時価
- 348億円
- PER 予
- 12.68倍
- 2010年以降
- 5.16-28.53倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.83倍
- 2010年以降
- 0.75-4.67倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.76%
- ROE 予
- 6.55%
- ROA 予
- 4.67%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記
- 当第1四半期累計期間に係る四半期キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第1四半期累計期間に係る減価償却費(無形固定資産に係る償却費を含む。)は次のとおりであります。2015/07/03 9:04
- #2 固定資産除売却損の注記
- ※2 固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。2015/07/03 9:04
- #3 災害による損失に関する注記
- なお、災害による損失の主な内訳は次のとおりであります。2015/07/03 9:04
たな卸資産の廃棄損 6,989千円 その他 939千円 計 7,929千円 - #4 追加情報、四半期財務諸表(連結)
- 「所得税法等の一部を改正する法律」(平成27年法律第9号)及び「地方税法等の一部を改正する法律」(平成27年法律第2号)が平成27年3月31日に公布され、平成27年4月1日以降に開始する事業年度から法人税率等の引下げ等が行われることとなりました。2015/07/03 9:04
これに伴い、当事業年度の繰延税金資産及び繰延税金負債の計算に使用した法定実効税率は平成28年2月21日から平成29年2月20日までに解消が見込まれる一時差異については、従来の35.4%から32.8%に、平成29年2月21日以降に開始する事業年度に解消が見込まれる一時差異については、従来の35.4%から32.0%に変更されております。
この税率変更により、繰延税金負債の金額(繰延税金資産の金額を控除した金額)が14,451千円減少し、当第1四半期累計期間の法人税等調整額(貸方)が14,451千円増加しております。