- 3333
- 2026/09/04
- 時価
- 341億円
- PER 予
- 12.43倍
- 2010年以降
- 5.16-28.53倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.81倍
- 2010年以降
- 0.75-4.67倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 3.84%
- ROE 予
- 6.55%
- ROA 予
- 4.67%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
工具、器具及び備品(純額)
個別
- 2016年2月20日
- 2億3738万
- 2017年2月20日 +31.32%
- 3億1174万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2017/05/15 9:18
(2) 無形固定資産建物 8~50年 工具、器具及び備品 2~20年
定額法によっております。 - #2 固定資産売却益の注記
- ※4 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2017/05/15 9:18
前事業年度(自 平成27年2月21日至 平成28年2月20日) 当事業年度(自 平成28年2月21日至 平成29年2月20日) 工具、器具及び備品 ― 400千円 - #3 固定資産除売却損の注記
- ※7 固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。2017/05/15 9:18
前事業年度(自 平成27年2月21日至 平成28年2月20日) 当事業年度(自 平成28年2月21日至 平成29年2月20日) 建物 15,789千円 4,542千円 工具、器具及び備品 629千円 1,583千円 ソフトウエア ― 1,529千円 - #4 減損損失に関する注記
- 当社は以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2017/05/15 9:18
当社は、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗を基本単位として資産のグルーピングを行っております。その結果、営業活動から生じる損益が継続してマイナスである資産グループ及び閉店の意思決定を行った店舗について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(98,226千円)として特別損失に計上しております。減損損失の内訳は次のとおりであります。用 途 場 所 種 類 営業店舗 大阪府他 建物、構築物、工具、器具及び備品、長期前払費用
なお、資産グループの回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローに基づく使用価値がマイナスであるため回収可能価額は零として評価しております。建物 93,252千円 構築物 569千円 工具、器具及び備品 3,645千円 長期前払費用 759千円