3333 あさひ

3333
2024/09/20
時価
429億円
PER 予
11.57倍
2010年以降
5.16-28.53倍
(2010-2024年)
PBR
1.09倍
2010年以降
0.75-4.67倍
(2010-2024年)
配当 予
3.06%
ROE 予
9.46%
ROA 予
6.6%
資料
Link
CSV,JSON

構築物

【期間】
  • 通期

個別

2009年2月20日
3952万
2010年2月20日 +10.85%
4381万
2011年2月20日 +46.01%
6397万
2012年2月20日 +208.86%
1億9759万
2013年2月20日 +9.74%
2億1683万
2014年2月20日 +18.9%
2億5781万
2015年2月20日 +40.97%
3億6344万
2016年2月20日 +39.59%
5億733万
2017年2月20日 +25.21%
6億3523万
2018年2月20日 +12.95%
7億1751万
2019年2月20日 +7.5%
7億7135万
2020年2月20日 +8.18%
8億3448万
2021年2月20日 +9.95%
9億1751万
2022年2月20日 +21.07%
11億1087万
2023年2月20日 +16.61%
12億9534万
2024年2月20日 +14.64%
14億8492万

有報情報

#1 有形固定資産等明細表(連結)
2024/05/13 9:33
#2 減損損失に関する注記
当社は以下の資産グループについて減損損失を計上しました。
用 途場 所種 類金額(千円)
営業店舗大阪府他建物、構築物、工具、器具及び備品、長期前払費用137,459
共用資産大阪府建物、構築物、工具、器具及び備品41,713
合計179,172
当社は、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗及び賃貸不動産を基本単位として資産のグルーピングを行なっており、本部等については、独立したキャッシュ・フローを生み出さないことから共用資産としております。その結果、営業活動から生じる損益が継続してマイナスである資産グループ及び退店等の意思決定を行なった店舗及び取壊しの意思決定を行なった本部オフィスについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(179,172千円)として特別損失に計上しております。減損損失の内訳は次のとおりであります。
建物151,849千円
構築物11,050千円
工具、器具及び備品14,620千円
なお、資産グループの回収可能価額は使用価値により測定しており、営業店舗については、将来キャッシュ・フローに基づく使用価値がマイナスであるものは回収可能価額を零として評価し、それ以外については将来キャッシュ・フローが見積値から乖離するリスクを割引率に反映させており、主に将来キャッシュ・フローを6.44%で割引いて算定し、本部オフィスについては、回収可能価額を零として評価しております。
2024/05/13 9:33
#3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
定率法によっております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備、構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2024/05/13 9:33