構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2009年2月20日
- 3952万
- 2010年2月20日 +10.85%
- 4381万
- 2011年2月20日 +46.01%
- 6397万
- 2012年2月20日 +208.86%
- 1億9759万
- 2013年2月20日 +9.74%
- 2億1683万
- 2014年2月20日 +18.9%
- 2億5781万
- 2015年2月20日 +40.97%
- 3億6344万
- 2016年2月20日 +39.59%
- 5億733万
- 2017年2月20日 +25.21%
- 6億3523万
- 2018年2月20日 +12.95%
- 7億1751万
- 2019年2月20日 +7.5%
- 7億7135万
- 2020年2月20日 +8.18%
- 8億3448万
- 2021年2月20日 +9.95%
- 9億1751万
- 2022年2月20日 +21.07%
- 11億1087万
- 2023年2月20日 +16.61%
- 12億9534万
- 2024年2月20日 +14.64%
- 14億8492万
有報情報
- #1 有形固定資産等明細表(連結)
- 2024/05/13 9:33
- #2 減損損失に関する注記
- 当社は以下の資産グループについて減損損失を計上しました。2024/05/13 9:33
当社は、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗及び賃貸不動産を基本単位として資産のグルーピングを行なっており、本部等については、独立したキャッシュ・フローを生み出さないことから共用資産としております。その結果、営業活動から生じる損益が継続してマイナスである資産グループ及び退店等の意思決定を行なった店舗及び取壊しの意思決定を行なった本部オフィスについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(179,172千円)として特別損失に計上しております。減損損失の内訳は次のとおりであります。用 途 場 所 種 類 金額(千円) 営業店舗 大阪府他 建物、構築物、工具、器具及び備品、長期前払費用 137,459 共用資産 大阪府 建物、構築物、工具、器具及び備品 41,713 合計 179,172
なお、資産グループの回収可能価額は使用価値により測定しており、営業店舗については、将来キャッシュ・フローに基づく使用価値がマイナスであるものは回収可能価額を零として評価し、それ以外については将来キャッシュ・フローが見積値から乖離するリスクを割引率に反映させており、主に将来キャッシュ・フローを6.44%で割引いて算定し、本部オフィスについては、回収可能価額を零として評価しております。建物 151,849千円 構築物 11,050千円 工具、器具及び備品 14,620千円 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法によっております。2024/05/13 9:33
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備、構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。