トーエル（3361）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年7月31日: 1億5372万
2010年10月31日 -25.85%: 1億1398万
2011年1月31日 +154.55%: 2億9014万
2011年4月30日 +70.14%: 4億9367万
2011年7月31日 -64.2%: 1億7672万
2011年10月31日 +49.4%: 2億6402万
2012年1月31日 +114.9%: 5億6737万
2012年4月30日 +31.92%: 7億4850万
2012年7月31日 -66.58%: 2億5015万
2012年10月31日 +37.4%: 3億4370万
2013年1月31日 +100%: 6億8743万
2013年4月30日 +60.23%: 11億145万
2013年7月31日 -84.15%: 1億7452万
2013年10月31日 +100.91%: 3億5065万
2014年1月31日 +77.68%: 6億2305万
2014年4月30日 +66.63%: 10億3818万
2014年7月31日 -79.88%: 2億892万
2014年10月31日 +46.14%: 3億532万
2015年1月31日 +163.31%: 8億395万
2015年4月30日 +61.2%: 12億9596万
2015年7月31日 -86.35%: 1億7693万
2015年10月31日 +10.87%: 1億9616万
2016年1月31日 +176.16%: 5億4172万
2016年4月30日 +36.95%: 7億4187万
2016年7月31日 -78.36%: 1億6055万
2016年10月31日 +89.9%: 3億489万
2017年1月31日 +180.32%: 8億5465万
2017年4月30日 +57.15%: 13億4308万
2017年7月31日 -71.13%: 3億8769万
2017年10月31日 +9.58%: 4億2482万
2018年1月31日 +73.48%: 7億3699万
2018年4月30日 +58.6%: 11億6888万
2018年7月31日 -84.99%: 1億7550万
2018年10月31日 +56.61%: 2億7484万
2019年1月31日 +100.17%: 5億5015万
2019年4月30日 +97.91%: 10億8883万
2019年7月31日 -95.17%: 5261万
2019年10月31日 +266.77%: 1億9299万
2020年1月31日 +142.45%: 4億6790万
2020年4月30日 +81.22%: 8億4793万
2020年7月31日 -85.75%: 1億2081万
2020年10月31日 +139.09%: 2億8885万
2021年1月31日 +128.66%: 6億6048万
2021年4月30日 +99.09%: 13億1492万
2021年7月31日 -81.35%: 2億4517万
2021年10月31日 +104.67%: 5億181万
2022年1月31日 +65.02%: 8億2808万
2022年4月30日 +31.81%: 10億9148万
2022年7月31日 -60.09%: 4億3556万
2022年10月31日 +95.99%: 8億5367万
2023年1月31日 +37.28%: 11億7188万
2023年4月30日 +47.7%: 17億3087万
2023年7月31日 -72.77%: 4億7127万
2023年10月31日 +95.37%: 9億2070万
2024年1月31日 +56.33%: 14億3938万
2024年4月30日 +69.12%: 24億3433万
2024年7月31日: -2億9942万
2024年10月31日: -1680万
2025年1月31日: 4億4882万
2025年4月30日 +78.37%: 8億57万
2025年7月31日 -58.54%: 3億3190万
2025年10月31日 +76.83%: 5億8690万
2026年1月31日 +111.51%: 12億4137万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※1.その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/07/31 10:00
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/07/31 10:00