構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以前に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15～40年
工具、器具及び備品 2～8年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
リース資産を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/27 11:43

#2 固定資産除却損の注記

※2 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前事業年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当事業年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物	37,983千円	4,626千円
構築物	549	-
機械装置	83	-

2019/06/27 11:43

#3 店舗閉鎖損失の注記

※4 店舗閉鎖損失の内容は、次のとおりであります。

	前事業年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当事業年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物	817千円	5,672千円
構築物	652	-
工具、器具及び備品	1,484	494

2019/06/27 11:43

#4 有形固定資産等明細表（連結）

資産の種類	減少理由	飲食部門	物販部門	その他
店舗内改装	55,921	-	14,428
構築物	固定資産の売却	10,068	-	-
	店舗内改装	250	-	795

3.当期減少額欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。
4.長期前払費用の差引当期末残高欄( )内の金額は、1年以内償却予定額(内書)であり、貸借対照表上は流動資産の「前払費用」に含めて表示しております。

2019/06/27 11:43

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以前に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/06/27 11:43