建物（純額）

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2026/06/22 15:00

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※7 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)	当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
建物及び構築物機械装置及び運搬具その他(工具、器具及び備品)	-千円-4	2,216千円3,787157

2026/06/22 15:00

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)	当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
建物及び構築物機械装置及び運搬具その他(工具、器具及び備品)	-千円--	0千円1,524407

2026/06/22 15:00

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.当期増減額のうち主なものは次のとおりです。

建物	増加額(千円)	「玄品」店舗の新規出店等	104,547
	減少額(千円)	「玄品」店舗の減損損失	24,999

2.「当期減少額」欄の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。

2026/06/22 15:00

#5 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類	減損損失
東京都2店舗神奈川県1店舗千葉県1店舗広島県1店舗	店舗	建物及び構築物	5,567千円
		その他	1,169

当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小単位に基づき、主に直営店舗を基本単位としてグルーピングを行っております。
当連結会計年度において、収益性の低下した直営店舗のうち、帳簿価額を将来にわたり回収する可能性がないと判断した店舗について、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として、特別損失に計上しました。なお、当該資産の回収可能価額は、使用価値により測定しておりますが、将来キャッシュ・フローが見込めないため零として算定しております。

2026/06/22 15:00

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2026/06/22 15:00