オンリー（3376）の無形固定資産の推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年8月31日
- 2487万
- 2009年8月31日 +37.51%
- 3419万
- 2010年8月31日 +21.38%
- 4151万
- 2010年11月30日 -2.41%
- 4051万
- 2011年2月28日 -1.88%
- 3975万
- 2011年5月31日 -5.38%
- 3761万
- 2011年8月31日 -33.18%
- 2513万
- 2011年11月30日 -6.09%
- 2360万
- 2012年2月29日 -9.95%
- 2125万
- 2012年5月31日 -12.51%
- 1859万
- 2012年8月31日 -14.29%
- 1593万
- 2012年11月30日 -16.55%
- 1329万
- 2013年2月28日 +1.01%
- 1343万
- 2013年5月31日 -17.65%
- 1106万
- 2013年8月31日 +60.55%
- 1776万
- 2013年11月30日 +1.15%
- 1796万
- 2014年2月28日 -8.82%
- 1637万
- 2014年5月31日 -10.59%
- 1464万
- 2014年8月31日 +14.42%
- 1675万
- 2014年11月30日 -3.46%
- 1617万
- 2015年2月28日 +38.32%
- 2237万
- 2015年5月31日 +135.54%
- 5270万
- 2015年8月31日 -5.58%
- 4975万
- 2015年11月30日 +20.89%
- 6015万
- 2016年2月29日 -1.92%
- 5899万
- 2016年5月31日 -6.39%
- 5522万
- 2016年8月31日 -5.7%
- 5208万
- 2016年11月30日 -7.21%
- 4832万
- 2017年2月28日 +13.02%
- 5461万
- 2017年5月31日 -7.92%
- 5029万
- 2017年8月31日 +28.29%
- 6451万
- 2017年11月30日 -2.4%
- 6297万
- 2018年2月28日 -1.56%
- 6199万
- 2018年5月31日 -6.8%
- 5777万
- 2018年8月31日 -3.32%
- 5586万
- 2018年11月30日 -9.24%
- 5069万
- 2019年2月28日 -9.83%
- 4571万
- 2019年5月31日 +22.27%
- 5589万
- 2019年8月31日 -8.67%
- 5104万
- 2019年11月30日 -1.52%
- 5027万
- 2020年2月29日 -11.62%
- 4443万
- 2020年5月31日 +25.77%
- 5588万
- 2020年8月31日 -8.91%
- 5090万
- 2020年11月30日 -5.38%
- 4816万
- 2021年2月28日 -8.87%
- 4389万
- 2021年5月31日 -9.6%
- 3967万
- 2021年8月31日 -10.59%
- 3547万
- 2021年11月30日 -11.71%
- 3132万
個別
- 2008年8月31日
- 2281万
- 2009年8月31日 +39.32%
- 3178万
- 2010年8月31日 +10.3%
- 3505万
- 2011年8月31日 -42.94%
- 2000万
- 2012年8月31日 -37.45%
- 1251万
- 2013年8月31日 +27.03%
- 1589万
- 2014年8月31日 -1.57%
- 1564万
- 2015年8月31日 +214.06%
- 4913万
- 2016年8月31日 +4.15%
- 5117万
- 2017年8月31日 +24.34%
- 6362万
- 2018年8月31日 -13.49%
- 5504万
- 2019年8月31日 -8.16%
- 5055万
- 2020年8月31日 +0.21%
- 5065万
- 2021年8月31日 -30.17%
- 3537万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- たな卸資産
商品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
製品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
原材料
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
仕掛品
総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法(ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～34年
工具、器具及び備品 3～10年2021/11/29 11:03 - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- デリバティブ
時価法により評価しております。2021/11/29 11:03
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
