ZOA（3375）の賞与引当金の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

個別

2008年3月31日: 6105万
2009年3月31日 -21.36%: 4801万
2010年3月31日 -11.26%: 4260万
2010年12月31日 -62.45%: 1600万
2011年3月31日 +141.81%: 3868万
2011年6月30日 -58.64%: 1600万
2011年9月30日 +142.49%: 3879万
2011年12月31日 -58.76%: 1600万
2012年3月31日 +146.14%: 3938万
2012年6月30日 -59.37%: 1600万
2012年9月30日 +145.18%: 3922万
2012年12月31日 -61.57%: 1507万
2013年3月31日 +132.86%: 3510万
2013年6月30日 -58.45%: 1458万
2013年9月30日 +131.47%: 3376万
2013年12月31日 -57.28%: 1442万
2014年3月31日 +133.74%: 3372万
2014年6月30日 -57.32%: 1439万
2014年9月30日 +135.27%: 3385万
2014年12月31日 -56.62%: 1468万
2015年3月31日 +129.28%: 3367万
2015年6月30日 -57.9%: 1417万
2015年9月30日 +138.65%: 3383万
2015年12月31日 -56.88%: 1459万
2016年3月31日 +152.82%: 3688万
2016年6月30日 -56.92%: 1589万
2016年9月30日 +123.02%: 3544万
2016年12月31日 -58.96%: 1454万
2017年3月31日 +142.63%: 3528万
2017年6月30日 -59.84%: 1417万
2017年9月30日 +127.59%: 3225万
2017年12月31日 -56.96%: 1388万
2018年3月31日 +144.64%: 3396万
2018年6月30日 -58.25%: 1417万
2018年9月30日 +128.12%: 3234万
2018年12月31日 -57.74%: 1366万
2019年3月31日 +170%: 3690万
2019年6月30日 -62.83%: 1371万
2019年9月30日 +136.3%: 3241万
2019年12月31日 -57.37%: 1381万
2020年3月31日 +132.33%: 3210万
2020年6月30日 -57.18%: 1374万
2020年9月30日 +137.89%: 3270万
2020年12月31日 -58.08%: 1370万
2021年3月31日 +129.15%: 3141万
2021年6月30日 -56.64%: 1362万
2021年9月30日 +136.8%: 3225万
2021年12月31日 -57.59%: 1367万
2022年3月31日 +127.2%: 3107万
2022年6月30日 -57.43%: 1322万
2022年9月30日 +124.37%: 2968万
2022年12月31日 -55.74%: 1313万
2023年3月31日 +134.55%: 3081万
2023年6月30日 -55.43%: 1373万
2023年9月30日 +138.52%: 3275万
2023年12月31日 -57.68%: 1386万
2024年3月31日 +137.6%: 3293万
2024年6月30日 -57.33%: 1405万
2024年9月30日 +139.28%: 3362万
2024年12月31日 -58.07%: 1409万
2025年3月31日 +129.52%: 3235万
2025年6月30日 -58.24%: 1351万
2025年9月30日 +125.78%: 3050万
2025年12月31日 -57.47%: 1297万
2026年3月31日 +129.9%: 2983万

有報情報

#1 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(2025年3月31日)	当事業年度(2026年3月31日)
繰延税金資産
賞与引当金	9,661千円	9,176千円
棚卸資産評価損	5,241	7,563

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

2026/06/25 10:46

#2 重要な会計方針、財務諸表（連結）

販売用不動産
個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法)2026/06/25 10:46