ツルハ HD(3391)の建物及び構築物の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年5月15日
- 134億6817万
- 2009年5月15日 +18.59%
- 159億7211万
- 2010年5月15日 +1.35%
- 161億8700万
- 2011年5月15日 +6.31%
- 172億800万
- 2012年5月15日 +1.84%
- 175億2400万
- 2013年5月15日 +0.84%
- 176億7100万
- 2014年5月15日 +44.72%
- 255億7300万
- 2015年5月15日 +11.01%
- 283億8800万
- 2016年5月15日 +36.67%
- 387億9800万
- 2017年5月15日 +5.67%
- 409億9600万
- 2018年5月15日 +34.28%
- 550億4900万
- 2019年5月15日 +20.53%
- 663億5100万
- 2020年5月15日 +7.28%
- 711億8100万
- 2021年5月15日 +19.4%
- 849億9300万
- 2022年5月15日 +14.99%
- 977億3200万
- 2023年5月15日 +12.92%
- 1103億5500万
- 2024年5月15日 +22.85%
- 1355億7300万
- 2025年2月28日 +2.51%
- 1389億7900万
- 2026年2月28日 +154.77%
- 3540億7300万
有報情報
- #1 その他、財務諸表等(連結)
- (単位:百万円)2026/05/21 13:48
※3 担保に供している資産及びこれに対応する債務前連結会計年度(2025年2月28日) 建物及び構築物 215 その他(器具備品) 12
(担保に供している資産) - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (1)リース物件の取得価額相当額、減価償却累計額相当額、減損損失累計額相当額及び期末残高相当額2026/05/21 13:48
(単位:百万円) 取得価額相当額 減価償却累計額相当額 減損損失累計額相当額 期末残高相当額 建物及び構築物 2,995 2,430 350 215 合計 2,995 2,430 350 215
(2)未経過リース料期末残高相当額等(単位:百万円) 取得価額相当額 減価償却累計額相当額 減損損失累計額相当額 期末残高相当額 建物及び構築物 2,690 2,190 334 165 合計 2,690 2,190 334 165
- #3 会計方針に関する事項(連結)
- なお、主な耐用年数は次のとおりであります。2026/05/21 13:48
建物及び構築物 3~47年
工具、器具及び備品 2~20年 - #4 固定資産売却損の注記(連結)
- ※4.固定資産売却損の内容は次のとおりであります。2026/05/21 13:48
前連結会計年度(自 2024年5月16日至 2025年2月28日) 当連結会計年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日) 土地 3 百万円 6 百万円 建物及び構築物 - 1 計 3 8 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- ※2.固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2026/05/21 13:48
前連結会計年度(自 2024年5月16日至 2025年2月28日) 当連結会計年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日) 建物及び構築物 41 百万円 62 百万円 土地 7 - - #6 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2026/05/21 13:48
前連結会計年度(自 2024年5月16日至 2025年2月28日) 当連結会計年度(自 2025年3月1日至 2026年2月28日) 建物及び構築物 33 百万円 38 百万円 工具、器具及び備品 3 24 - #7 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2026/05/21 13:48
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(2025年2月28日) 当連結会計年度(2026年2月28日) 建物及び構築物 - 百万円 239 百万円 土地 - 1,134
- #8 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2024年5月16日 至 2025年2月28日)2026/05/21 13:48
当社グループは、キャッシュ・フローを生み出す最小の単位として、店舗ごとを基本とし、資産のグルーピングをしております。場所 用途 種類 北海道他 事業用資産 建物及び構築物、工具、器具及び備品、土地等
営業活動から生ずる損益が継続してマイナスとなっている店舗及び土地や、土地の時価の下落が著しい店舗等を対象とし、回収可能価額が帳簿価額を下回るものについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。