ツルハ HD(3391)のソフトウエアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年5月15日
- 3億2646万
- 2009年5月15日 -3.51%
- 3億1502万
- 2010年5月15日 +39.99%
- 4億4100万
- 2011年5月15日 -12.24%
- 3億8700万
- 2012年5月15日 -17.31%
- 3億2000万
- 2013年5月15日 -3.44%
- 3億900万
- 2014年5月15日 +7.44%
- 3億3200万
- 2015年5月15日 +4.52%
- 3億4700万
- 2016年5月15日 +12.97%
- 3億9200万
- 2017年5月15日 +7.4%
- 4億2100万
- 2018年5月15日 -10.21%
- 3億7800万
- 2019年5月15日 +6.35%
- 4億200万
- 2020年5月15日 +5.22%
- 4億2300万
- 2021年5月15日 +140.19%
- 10億1600万
- 2022年5月15日 +145.47%
- 24億9400万
- 2023年5月15日 +17.04%
- 29億1900万
- 2024年5月15日 -3.12%
- 28億2800万
- 2025年2月28日 +157.28%
- 72億7600万
- 2026年2月28日 +69.93%
- 123億6400万
個別
- 2013年5月15日
- 6300万
- 2014年5月15日 +115.87%
- 1億3600万
- 2015年5月15日 +42.65%
- 1億9400万
- 2016年5月15日 +25.77%
- 2億4400万
- 2017年5月15日 +25.41%
- 3億600万
- 2018年5月15日 -4.9%
- 2億9100万
- 2019年5月15日 +7.9%
- 3億1400万
- 2020年5月15日 +12.1%
- 3億5200万
- 2021年5月15日 +51.7%
- 5億3400万
- 2022年5月15日 +254.12%
- 18億9100万
- 2023年5月15日 +23.11%
- 23億2800万
- 2024年5月15日 -5.88%
- 21億9100万
- 2025年2月28日 +210.68%
- 68億700万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- (注)1.帳簿価額の「その他」は、ソフトウエア及び差入保証金であり、建設仮勘定及びソフトウエア仮勘定を含んでおりません。2025/05/26 13:24
2.パートタイマー(1日8時間換算)は、期末人員を従業員数欄に( )内に外書しております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 定額法2025/05/26 13:24
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3.固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2025/05/26 13:24
前連結会計年度(自 2023年5月16日至 2024年5月15日) 当連結会計年度(自 2024年5月16日至 2025年2月28日) 工具、器具及び備品 19 3 ソフトウエア - 16 その他 17 32 - #4 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)「ソフトウエア」の「当期増加額」は基幹システムの刷新及び人事給与システムの刷新によるものであります。2025/05/26 13:24
- #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2025/05/26 13:24
投資活動の結果使用した資金は、197億13百万円(前期は360億68百万円の使用)となりました。これは主に、新規出店に伴う有形固定資産の取得による支出201億10百万円、新規出店に伴う差入保証金の支出40億73百万円、ソフトウエアの取得による支出27億32百万円となったこと等によるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #6 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (貸借対照表関係)2025/05/26 13:24
前事業年度において、独立掲記していた「無形固定資産」の「ソフトウエア仮勘定」は、金額的重要性が乏しくなったため、当事業年度より「無形固定資産」の「その他」に含めて表示しております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において「無形固定資産」の「ソフトウエア仮勘定」に表示していた3,511百万円は、「無形固定資産」の「その他」として組み替えております。 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法2025/05/26 13:24
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
3.引当金の計上基準