電話加入権
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年5月15日
- 4655万
- 2009年5月15日 +6.61%
- 4963万
- 2010年5月15日 +4.76%
- 5200万
- 2011年5月15日 +3.85%
- 5400万
- 2012年5月15日 ±0%
- 5400万
- 2013年5月15日 +1.85%
- 5500万
- 2014年5月15日 +3.64%
- 5700万
- 2015年5月15日 +1.75%
- 5800万
- 2016年5月15日 +31.03%
- 7600万
- 2017年5月15日 +3.95%
- 7900万
- 2018年5月15日 +5.06%
- 8300万
- 2019年5月15日 +4.82%
- 8700万
- 2020年5月15日 ±0%
- 8700万
- 2021年5月15日 +20.69%
- 1億500万
- 2022年5月15日 -0.95%
- 1億400万
- 2023年5月15日 -0.96%
- 1億300万
有報情報
- #1 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (貸借対照表関係)2024/08/09 16:26
前事業年度において、独立掲記していた「無形固定資産」の「電話加入権」、「固定負債」の「受入保証金」は、金額的重要性が乏しいため、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において「無形固定資産」の「電話加入権」に表示していた0百万円、「固定負債」の「受入保証金」8百万円は、「その他」として組み替えております。 - #2 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結貸借対照表関係)2024/08/09 16:26
前連結会計年度において、独立掲記していた「流動資産」の「短期貸付金」、「有形固定資産」の「機械装置及び運搬具」、「無形固定資産」の「電話加入権」、「投資その他の資産」の「長期貸付金」は、金額的重要性が乏しいため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。
この結果、前連結会計年度の連結貸借対照表において、「流動資産」の「短期貸付金」に表示していた1百万円、「有形固定資産」の「機械装置及び運搬具」に表示していた0百万円、「無形固定資産」の「電話加入権」に表示していた103百万円、「投資その他の資産」の「長期貸付金」に表示していた8百万円は、「その他」として組み替えております。