パシフィックネット(3021)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年8月31日
- -4107万
- 2010年11月30日 -45.37%
- -5970万
- 2011年2月28日 -50.95%
- -9012万
- 2011年5月31日
- -2977万
- 2011年8月31日
- 2811万
- 2011年11月30日 +45.51%
- 4090万
- 2012年2月29日 +3.44%
- 4231万
- 2012年5月31日 -12.26%
- 3712万
- 2012年8月31日 -85.33%
- 544万
- 2012年11月30日 +139.02%
- 1302万
- 2013年2月28日
- -1466万
- 2013年5月31日
- 7078万
- 2013年8月31日 -30.33%
- 4931万
- 2013年11月30日 +65.23%
- 8148万
- 2014年2月28日 +68.13%
- 1億3699万
- 2014年5月31日 +34.1%
- 1億8371万
- 2014年8月31日 -54.26%
- 8402万
- 2014年11月30日 +24.51%
- 1億461万
- 2015年2月28日 +49.86%
- 1億5677万
- 2015年5月31日 +15.84%
- 1億8160万
- 2015年8月31日 -96.7%
- 600万
- 2015年11月30日 +526.83%
- 3761万
- 2016年2月29日 +56.47%
- 5884万
- 2016年5月31日 +52.88%
- 8996万
- 2016年8月31日
- -3270万
- 2016年11月30日 -75.14%
- -5728万
- 2017年2月28日
- -3935万
- 2017年5月31日
- -1081万
- 2017年8月31日
- 290万
- 2017年11月30日 +999.99%
- 3977万
- 2018年2月28日 +132.8%
- 9259万
- 2018年5月31日 +70.16%
- 1億5756万
- 2018年8月31日 -84.93%
- 2375万
- 2018年11月30日 +167.03%
- 6342万
- 2019年2月28日 +61.6%
- 1億249万
- 2019年5月31日 +87.51%
- 1億9218万
- 2019年8月31日 -56.82%
- 8298万
- 2019年11月30日 +57.68%
- 1億3085万
- 2020年2月29日 +72%
- 2億2506万
- 2020年5月31日 +28.93%
- 2億9017万
- 2020年8月31日 -65.19%
- 1億100万
- 2020年11月30日 +136.3%
- 2億3866万
- 2021年2月28日 +56.37%
- 3億7320万
- 2021年5月31日 +33.06%
- 4億9658万
- 2021年8月31日 -88.17%
- 5876万
- 2021年11月30日 +87.13%
- 1億996万
- 2022年2月28日 +41.13%
- 1億5519万
- 2022年5月31日 +35.2%
- 2億981万
- 2022年8月31日 -81.84%
- 3811万
- 2022年11月30日 +163.72%
- 1億50万
- 2023年2月28日 +95.09%
- 1億9608万
- 2023年5月31日 +71.51%
- 3億3629万
- 2023年8月31日 -81.66%
- 6168万
- 2023年11月30日 +171.7%
- 1億6760万
- 2024年2月29日 +53.33%
- 2億5698万
- 2024年5月31日 +68.15%
- 4億3211万
- 2024年8月31日 -80.28%
- 8522万
- 2024年11月30日 +127.4%
- 1億9380万
- 2025年2月28日 +64.21%
- 3億1824万
- 2025年5月31日 +66.44%
- 5億2968万
- 2025年8月31日 -61.29%
- 2億504万
- 2025年11月30日 +120.9%
- 4億5295万
有報情報
- #1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)2025/08/27 11:00
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)、「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。 - #2 連結包括利益計算書関係(連結)
- (連結包括利益計算書関係)2025/08/27 11:00
該当事項はありません。