ジンズ HD（3046）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2011年8月31日: 3億8400万
2011年11月30日 -82.49%: 6723万
2012年2月29日 +523.69%: 4億1936万
2012年5月31日 +48.57%: 6億2305万
2012年8月31日 +74.87%: 10億8951万
2012年11月30日 -29.69%: 7億6602万
2013年2月28日 +181.2%: 21億5408万
2013年5月31日 +23.29%: 26億5586万
2013年8月31日 +28.75%: 34億1938万
2013年11月30日 -97.95%: 7001万
2014年2月28日 +451.52%: 3億8613万
2014年5月31日 +196.57%: 11億4516万
2014年8月31日 +8.73%: 12億4518万
2014年11月30日 -94.27%: 7135万
2015年2月28日 +443.49%: 3億8782万
2015年5月31日 +239.91%: 13億1822万
2015年8月31日 +54.87%: 20億4156万
2015年11月30日: -300万
2016年2月29日: 4億2200万
2016年5月31日 +128.67%: 9億6500万
2016年8月31日 +69.43%: 16億3500万
2016年11月30日 -78.78%: 3億4700万
2017年2月28日 +210.95%: 10億7900万
2017年5月31日 +104.54%: 22億700万
2017年8月31日 +30.58%: 28億8200万
2017年11月30日 -93.44%: 1億8900万
2018年2月28日 +475.13%: 10億8700万
2018年5月31日 +104.23%: 22億2000万
2018年8月31日 +37.61%: 30億5500万
2018年11月30日 -84.03%: 4億8800万
2019年2月28日 +184.84%: 13億9000万
2019年5月31日 +111.94%: 29億4600万
2019年8月31日 +29.9%: 38億2700万
2019年11月30日 -81.24%: 7億1800万
2020年2月29日 +174.79%: 19億7300万
2020年5月31日: -1億3800万
2020年8月31日: 15億4200万
2020年11月30日 -71.14%: 4億4500万
2021年2月28日 +368.31%: 20億8400万
2021年5月31日 +44.87%: 30億1900万
2021年8月31日 +20.01%: 36億2300万
2021年11月30日 -87.94%: 4億3700万
2022年2月28日 +194.97%: 12億8900万
2022年5月31日 -3.96%: 12億3800万
2022年8月31日 -14.14%: 10億6300万
2022年11月30日 -63.12%: 3億9200万
2023年2月28日 +17.35%: 4億6000万
2023年5月31日 +313.26%: 19億100万
2023年8月31日 -11.84%: 16億7600万
2023年11月30日 -69.63%: 5億900万
2024年2月29日 +174.66%: 13億9800万
2024年5月31日 +126.75%: 31億7000万
2024年8月31日 +51.89%: 48億1500万
2024年11月30日 -77.88%: 10億6500万
2025年2月28日 +244.04%: 36億6400万
2025年5月31日 +63.67%: 59億9700万
2025年8月31日 +38.27%: 82億9200万
2025年11月30日 -82.54%: 14億4800万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/11/27 16:00
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/11/27 16:00
#3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: これは主に、配当金の支払いにより2,151百万円減少したものの、親会社株主に帰属する当期純利益8,330百万円を計上したことによるものであります。
その他の包括利益累計額は、375百万円となり、前連結会計年度末に比べ37百万円減少いたしました。
以上により、純資産合計は、31,742百万円となり、前連結会計年度末に比べ6,148百万円増加いたしました。
2025/11/27 16:00