ゴルフ・ドゥ（3032）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -1075万
2010年9月30日 -465.57%: -6083万
2010年12月31日 -43.41%: -8723万
2011年3月31日 -80.31%: -1億5730万
2011年6月30日: 1191万
2011年9月30日 +359.22%: 5469万
2011年12月31日 +76.01%: 9626万
2012年3月31日 +11.71%: 1億753万
2012年6月30日 -74.11%: 2784万
2012年9月30日 +159.46%: 7224万
2012年12月31日 +25.49%: 9066万
2013年3月31日 -52.6%: 4297万
2013年6月30日 -35.61%: 2766万
2013年9月30日 -21.98%: 2158万
2013年12月31日: -1952万
2014年3月31日 -393.39%: -9634万
2014年6月30日: 1363万
2014年9月30日 +169.06%: 3667万
2014年12月31日 +68.09%: 6165万
2015年3月31日 -24.05%: 4682万
2015年6月30日 -20.96%: 3700万
2015年9月30日 +3.4%: 3826万
2015年12月31日 +89.83%: 7264万
2016年3月31日 -21.8%: 5680万
2016年6月30日 -67.87%: 1825万
2016年9月30日 +150.15%: 4565万
2016年12月31日 +83.23%: 8365万
2017年3月31日 -0.79%: 8298万
2017年6月30日 -37.22%: 5209万
2017年9月30日 +56.89%: 8173万
2017年12月31日 +1.19%: 8271万
2018年3月31日: -1億8867万
2018年6月30日: 5748万
2018年9月30日 -5.9%: 5409万
2018年12月31日 -36.2%: 3451万
2019年3月31日: -2008万
2019年6月30日: -273万
2019年9月30日: 772万
2019年12月31日: -103万
2020年3月31日: 3096万
2020年6月30日 -52.72%: 1463万
2020年9月30日 +350.06%: 6588万
2020年12月31日 +81.69%: 1億1970万
2021年3月31日 +20.04%: 1億4369万
2021年6月30日 -55.03%: 6462万
2021年9月30日 +75.72%: 1億1355万
2021年12月31日 +92.05%: 2億1808万
2022年3月31日 +11.95%: 2億4413万
2022年6月30日 -75.37%: 6012万
2022年9月30日 +73.29%: 1億419万
2022年12月31日 -3.84%: 1億19万
2023年3月31日 -35.57%: 6455万
2023年6月30日: -3140万
2023年9月30日 -103.23%: -6381万
2023年12月31日 -10.98%: -7082万
2024年3月31日: -1700万
2024年6月30日: 2197万
2024年9月30日: -2553万
2024年12月31日: -670万
2025年3月31日: 2218万
2025年6月30日 +100.67%: 4451万
2025年9月30日 +44.77%: 6444万
2025年12月31日 +55.33%: 1億10万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/26 14:31
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/26 14:31