- 3032
- 2026/08/26
- 時価
- 12億円
- PER 予
- 13.41倍
- 2010年以降
- 赤字-65.89倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.38倍
- 2010年以降
- 0.31-8.16倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.67%
- ROE 予
- 10.28%
- ROA 予
- 2.2%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ゴルフ・ドゥ(3032)の全事業営業利益又は全事業営業損失(△) - 直営の推移 - 第二四半期
連結
- 2013年9月30日
- 7327万
- 2014年9月30日 +14.69%
- 8404万
- 2015年9月30日 +12%
- 9412万
- 2016年9月30日 -5.63%
- 8882万
- 2017年9月30日 +40.68%
- 1億2495万
- 2018年9月30日 -60.39%
- 4949万
- 2019年9月30日 +11.79%
- 5532万
- 2020年9月30日 +138.97%
- 1億3220万
- 2021年9月30日 +61.24%
- 2億1317万
- 2022年9月30日 -8.96%
- 1億9406万
- 2023年9月30日 -45.81%
- 1億516万
- 2024年9月30日 +46.64%
- 1億5421万
- 2025年9月30日 +67.1%
- 2億5769万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような経営環境のなか、当社グループはゴルフ人気の落ち着きと夏場の猛暑により、「ゴルフドゥ!」店舗を始めとして非常に苦戦を強いられましたが、一方では将来を見据えた「EC戦略の強化」と「『ゴルフドゥ!』店舗の収益構造改革」に取り組んでまいりました。「EC戦略の強化」では「ゴルフドゥ!オンラインショップ」のリニューアルに向けた開発遅延により、秋に予定していたオープンが延期となるものの、現行サイトは「ゴルフドゥ!」店舗とは対照的に猛暑の影響をさほど感じさせず推移いたしました。また、9月1日にはネット、リアル、サービスの各面における3件同時オープンを行い、ネットではEC戦略の第一弾としてフィールド拡大を図るべく、ECモールに「ゴルフ ドゥ 中古クラブ楽天市場店」をグランドオープンいたしました。リアルとサービスでは、中古クラブ以外の収益力向上に挑戦すべく、既存の「ゴルフドゥ!」にウェアの展開を加えて新品クラブも強化した「ゴルフドゥ!NEXT宇都宮鶴田店」をオープンするとともに、本格的にサービス需要の取り込みを図るべく、自社運営のゴルフスクール「ゴルフドゥ!STUDIOレッスン&フィッティング」をスタートいたしました。いずれも「『ゴルフドゥ!』店舗の収益構造改革」の一環としてのものであり、引き続き店舗の収益力強化に努めてまいります。費用面については、前第2四半期連結累計期間と比較し大きく上回っているものとして、第1四半期連結累計期間から大きな変化はなく、広告宣伝費、減価償却費及び貸倒引当金繰入額の3つがあげられます。広告宣伝費と減価償却費は「ゴルフドゥ!オンラインショップ」に関するものであり、どちらも前向きな費用となる一方で、貸倒引当金繰入額については、2023年8月10日に開示いたしました「貸倒引当金繰入額の計上に関するお知らせ」のとおり、当社への売掛債権及び貸付債権に対して引き続き計上となったものです。2023/11/14 11:23
直営事業においては、「ゴルフドゥ!」直営店で購入単価の上昇が続くものの、ゴルフ人気の落ち着きに加えて夏場の猛暑により客数の回復が進まず、更には回復が道半ばの状況にある粗利益率や人員不足も追い打ちとなり厳しい状況が続きました。しかしながら、コロナ禍前である2019年度対比で同店の売上高は全店ベース135.7%と上回っており、コロナ禍で拡大した規模は一定程度維持しております。また、「ゴルフ ドゥ 中古クラブ楽天市場店」がスタートし、「ゴルフドゥ!オンラインショップ」と併せて店頭外販路拡大による補完機能の強化が進んでおります。なお、当第2四半期連結累計期間の同店の売上高前年増減率(当社子会社の運営店舗を含まず)は、全店ベースで1.3%減、既存店ベースで1.7%減となりました。
フランチャイズ事業においては、主に「ゴルフドゥ!」直営店と同様の外的要因によりフランチャイズ店は客数の減少が続き、店頭は非常に厳しい状況となりました。一方で「ゴルフドゥ!オンラインショップ」は好調に推移しており、「ゴルフ ドゥ 中古クラブ楽天市場店」とともに補完機能としての店頭外販路は日を追うごとに重要度を増しております。なお、当第2四半期連結累計期間の同店の売上高前年増減率(当社子会社の運営店舗を含む)は、全店ベースで6.3%減、既存店ベースで5.7%減となりました。