構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	3～34年
構築物	10～20年
工具、器具及び備品	2～15年

(2)無形固定資産
ソフトウェア

2016/06/27 15:25

#2 減損損失に関する注記（連結）

※3 当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。

用途	種類	場所
店舗	建物及び構築物、工具、器具及び備品	東京都千代田区

当社グループは資産グルーピングに際し、主に管理会計上の区分についてキャッシュ・フローを生み出す最小の単位を直営店店舗ととらえ、その単位を基礎にグルーピングする方法を採用しております。
当連結会計年度において、減損損失の認識の要否を検討した結果、神田須田町店の資産グループについて帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額(4,260千円)を減損損失として特別損失に計上しております。

2016/06/27 15:25

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

建物(建物付属設備を除く)については定額法を、その他の有形固定資産については定率法を採用しております。ただし、在外子会社については定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	3～34年
機械装置及び運搬具	5年
工具、器具及び備品	2～15年

② 無形固定資産
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。

2016/06/27 15:25