アルペン（3028）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年9月30日: 3億2100万
2010年12月31日 +648.29%: 24億200万
2011年3月31日 +43.42%: 34億4500万
2011年6月30日 +20.26%: 41億4300万
2011年9月30日 -77.12%: 9億4800万
2011年12月31日 +179.64%: 26億5100万
2012年3月31日 +51.6%: 40億1900万
2012年6月30日 +31.13%: 52億7000万
2012年9月30日 -77.29%: 11億9700万
2012年12月31日 +162.24%: 31億3900万
2013年3月31日 +48.87%: 46億7300万
2013年6月30日 +46.44%: 68億4300万
2013年9月30日 -93.31%: 4億5800万
2013年12月31日 +282.1%: 17億5000万
2014年3月31日 +56.29%: 27億3500万
2014年6月30日 +77.59%: 48億5700万
2014年9月30日 -87.69%: 5億9800万
2014年12月31日 +242.81%: 20億5000万
2015年3月31日 -33.66%: 13億6000万
2015年6月30日 +72.06%: 23億4000万
2015年9月30日 -43.42%: 13億2400万
2015年12月31日 +35.95%: 18億
2016年3月31日 -98.67%: 2400万
2016年6月30日: -41億8400万
2016年9月30日: 13億3300万
2016年12月31日 +88.22%: 25億900万
2017年3月31日 -5.7%: 23億6600万
2017年6月30日 +61.67%: 38億2500万
2017年9月30日 -78.33%: 8億2900万
2017年12月31日 +222.2%: 26億7100万
2018年3月31日 -62.3%: 10億700万
2018年6月30日 +60.87%: 16億2000万
2018年9月30日: -3億8200万
2018年12月31日: 4億5300万
2019年3月31日: -23億1000万
2019年6月30日: -6億700万
2019年9月30日: 3億5500万
2019年12月31日 +576.62%: 24億200万
2020年3月31日: -2億6700万
2020年6月30日: 1億7700万
2020年9月30日 +999.99%: 33億4600万
2020年12月31日 +138.14%: 79億6800万
2021年3月31日 +6.05%: 84億5000万
2021年6月30日 +35.95%: 114億8800万
2021年9月30日 -92.36%: 8億7800万
2021年12月31日 +394.65%: 43億4300万
2022年3月31日 -25.03%: 32億5600万
2022年6月30日 +60.5%: 52億2600万
2022年9月30日 -92.84%: 3億7400万
2022年12月31日 +790.37%: 33億3000万
2023年3月31日 +7.66%: 35億8500万
2023年6月30日 +90.4%: 68億2600万
2023年9月30日: -1億4200万
2023年12月31日: 8億1400万
2024年3月31日 -82.31%: 1億4400万
2024年6月30日 +999.99%: 34億5200万
2024年9月30日 -84.68%: 5億2900万
2024年12月31日 +645.56%: 39億4400万
2025年3月31日 +21.17%: 47億7900万
2025年6月30日 +21.66%: 58億1400万
2025年9月30日 -91.62%: 4億8700万
2025年12月31日 +428.95%: 25億7600万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/09/24 15:30
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2025/09/24 15:30